公開 2025/03/24
Zキャリア編集部
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目次
介護福祉士は介護現場で幅広い業務を担当します。やりがいや専門性があり魅力的な仕事である一方、、心身への負担があり、「辞めたい」という声もある職種です。退職にあたっては辞めたい理由や転職後のビジョン、介護職の将来性を考えたうえで、丁寧に準備を整える必要があります。
この記事では、介護福祉士の大変さ、介護士との違い、介護職の将来性、転職のポイントを解説しています。
介護福祉士は介護職の中でもきつい面が多く、資格取得も難しいと言われています。その主な理由は以下の通りです。
介護福祉士は日常的に利用者のケアを担うため、体力的な負担がどうしても大きくなります。特に、移乗介助や入浴介助は体力勝負のため、もともと体の弱い人には難しいと感じられるかもしれません。
また、施設勤務の場合、夜勤や準夜勤を担当することもあります。夜勤は生活リズムが乱れがちになるため、体力的な負担がさらに大きいでしょう。体力に自信がある人でも少しの油断で大きなケガにつながるため、リスクのある職種です。
介護福祉士はハラスメントにさらされるリスクが大きく、ストレスが多い職種と言えます。統計によると、全国の介護事業所の多くが「利用者やその家族によるハラスメントを把握している」と回答。施設種別によるハラスメントの把握率は以下の通りです。
(施設種別)
利用者によるハラスメントの具体例としては「暴言・暴力」、「性的嫌がらせ」などが挙げられます。利用者相手では強い態度に出ることができず、ハラスメントをやむを得ず黙認してしまうケースも少なくありません。スタッフ同士のハラスメントを含め、多くの事業所で改善の努力を続けていますが、デリケートな問題であるだけに根本的な解決は難しいのが現状です。
参照:「介護現場におけるハラスメントに関する調査研究報告書/厚生労働省」
介護職は基本的にチームワークが求められる仕事であり、介護福祉士も例外ではありません。新人のうちは先輩職員にいろいろと教えてもらう立場で、ベテランになると後輩を指導する立場として日々、柔軟なコミュニケーションが求められます。コミュニケーションが密接になることにより、従業員同士の絆が深まることもありますが、ハラスメントが発生する可能性もあります。また、ハラスメントまでは至らなくても、人間同士である以上相性の合う・合わない問題は避けられません。もともとチームでのコミュニケーションが苦手な人は、ストレスを感じてしまうでしょう。
介護福祉士はシフトを自由に選べないことが多く、時間がどうしても不規則になりがちです。特に、入居型の介護施設では夜勤や準夜勤がシフトに組み込まれており、昼夜逆転してしまうパターンも珍しくありません。夜勤以外にも早番や遅番など、細かくシフトが区切られており、出勤時間がその都度変わるため、プライベートの予定を立てにくいのも難しさの1つです。
介護福祉士の場合、資格取得までに年数がかかるため、ハードルが高いと言われています。
介護福祉士の受験資格を得るには、主に以下のプロセスが必要です。
大まかに言えば、介護職としての実務経験か学校の修了経験があれば受験資格が得られます。必要な実務経験は、現行の規定では3年以上です。
介護福祉士につながる学校には、高校卒業後に通う養成施設(福祉系大学など)と、福祉系コースの高等学校があります。
また、必須ではないものの、実務者研修や喀痰吸引等研修などは介護福祉士の実務で役立つため、入職前に取得する人も少なくありません。
介護福祉士を続ける主なメリットは以下の通りです。
介護福祉士の業務では日々たくさんの利用者とコミュニケーションを取ることができ、経験の幅が広がります。特に、新人のうちはできるだけたくさんの利用者と関わることが介護職としてのキャパシティ拡大につながるでしょう。また、老人ホームなどでは年上の利用者とのコミュニケーションが多く、人生経験という意味でも勉強になります。
介護福祉士は利用者の心身を直接ケアする職種のため、「社会に貢献している」という実感をより強く持てる職種です。日々の何気ないサポートに対して利用者から「ありがとう」と言われるだけでも、大きなやりがいにつながるでしょう。
また、介護技術やレクリエーションなど、毎日の工夫の積み重ねが利用者の生活の質向上につながりやすく、主体性が高く評価される職種でもあります。
介護福祉士は専門性が問われる半面、未経験から採用されやすい職種です。採用前はまったくの未経験であっても、入職後に研修制度を利用することで専門的な知識・スキルを積み重ねることができます。
実務経験を積みながら、ケアマネージャーなどの専門職を目指せる点も介護福祉士の大きな魅力です。
介護福祉士は多くの人の暮らしを支える大切な仕事ですが、一方で、将来性が不安視されているのも事実です。その主な根拠としては、以下のような理由が挙げられます。
統計だけを見ると、介護職全体を含めた介護福祉士の離職率は高いとは言えません。令和5年度の時点での二職種離職率(介護職員+訪問介護職員)は13.1%、介護職員(施設勤務のみ)に限った離職率は13.6%です。
一方、一般的な業種全体の離職率は15.4%と報告されています。
一般的な業種全体の離職率と比較すると、介護福祉士を含めた介護職はむしろ人材が定着しやすい業界であると言えるでしょう。
ただ、半数近くの介護職員が「上司によるパワハラ」や「同僚による嫌がらせ」を職場の悩みとして挙げており、職場への不満が常態化しているかもしれません。
参照:「介護労働者の就業実態と就業意識調査結果報告書/介護労働安定センター」
参照:「介護現場におけるハラスメントに関する調査研究報告書/介護労働安定センター」
平均年収で見ると、介護福祉士の年収のピークは40代にあり、それ以降は徐々に下降していく現状があります。介護福祉士(介護士含む)の場合、年収のピークが40代前半にあり(406万4,000円)、その後は60代にかけて下降傾向にあります。
一方、下記のグラフが示すとおり、一般正社員の平均年収のピークは50代後半です。
参考:「令和5年度賃金構造基本統計調査(14ページ)/厚生労働省」
もちろん、介護福祉士でも役職手当などがつくことで昇給が見込めるため、キャリアアップによるベースアップが可能です。しかし、介護福祉士の年収ピークが早い段階で訪れることはデータとして示されています。
なお、介護職全体を含めた介護福祉士の平均年収は、他の職種と比較しても目に見えて低いわけではありません。介護福祉士(介護士含む)の年代別の平均年収(カッコ内は月収換算)は以下の通りです。
介護業界は、他の業界に比べて年功序列による昇給幅が小さいと言えます。
参照:「介護労働者の就業実態と就業意識調査結果報告書/介護労働安定センター」
介護現場では職員及び利用者の負担軽減のため、ケアの機械化が進んでいます。介護ロボットなどは以前から多くの介護施設で導入されていましたが、今後、さらに高度なAIが主流になれば人員削減につながるでしょう。
令和5年度の時点で介護ロボットを日常的に導入している事業所は、最も高い入所型介護施設でも4.2%に留まっています。一方で、介護ロボットの活用が進んでいない事業所のうち、「介護ロボットを導入してほしい」と回答した比率は入所型施設で59.3%。居住系施設で43.6%です。
介護ロボットの導入は職員や現場全体のサポートにつながりますが、急速に進みすぎれば介護職の雇用を奪う可能性もあるでしょう。
参照:「介護労働者の就業実態と就業意識調査結果報告書/介護労働安定センター」
介護福祉士からより専門性の高い介護職にキャリアチェンジすることで、年収のベースアップや充実した自己実現が可能になります。介護職からの転職でおすすめの職種は以下の通りです。
ケアマネージャーは、介護を必要とする高齢者と各種サービスをつなぎ、定期的にケアプランを作成する職種です。
介護施設や地域包括支援センターに在籍し、利用者の生活状況を把握するためのモニタリングを行います。
介護を必要とする当事者やその家族の暮らしをより良くするため、相談及び支援業務を行う国家資格です。
相談支援業務は無資格でも担当できますが、「社会福祉士」という国家資格を取得することで専門知識を証明でき、収入アップにつながります。
サービス提供責任者は主に介護事業所に在籍し、ケアプランに基づいて利用者の具体的なタイムスケジュールを組み立てる仕事です。
ケアマネと現場の利用者やヘルパーをつなぐ大切な役割であり、介護職としての実務経験も活かせるため、現場で利用者と触れ合いたい人には向いています。
介護士の養成講座などで介護の授業を担当する職種です。具体的には、介護の養成コースや専門学校などで生徒たちに知識・技術を教えます。
介護教員になるには、基礎から専門分野を含め、トータルで300時間以上の講習が必要です。
介護現場で培った知識・技術を若い世代に伝えられる、やりがいの大きい仕事と言えるでしょう。
生活相談専門員は主に介護施設に所属し、利用者の生活上の悩みや要望を聞き取るポジションです。
生活相談専門員の要件は自治体によって規定されています。一般的には、以下の資格の保有が必要です。
また、自治体によっては必要資格が異なったり、さらに細かい要件を設けたりしているところもあるため、事前に確認しておきましょう。
介護福祉士のように利用者のケアを担うこともありますが、どちらかと言えば、雑談などを通して利用者のニーズを汲み取る仕事がメインとなります。
介護福祉士をどうしても辞めたいと感じたら一度冷静になり、準備を整えましょう。感情に任せて辞めてしまうのは職場に負担がかかります。辞めるにあたって必要な準備は以下の通りです。
仕事が辛いと感じたら、いきなり退職するのではなく、休職することで改善につながる場合があります。
肉体的・精神的に辛いと感じたらまずは同僚や上司に「疲れたからしばらく仕事を休みたい」と相談しましょう。何らかの疾患を患っているなら、医療機関の診断書を提出することで休職の必要性を証明できます。休職してもなお、問題が改善しなければ、あらためて転職を検討するのも1つの方法です。
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