フリーターの手取りはどれくらい？税金や社会保険料の支払や収入をアップする方法について解説

フリーターとしてこのまま働くか悩んでいる

フリーターとして、自由な働き方をするか、将来のことを考えて正社員として安定した働き方を歩むか悩んでいる方もいるのではないでしょうか。

フリーターとして働くことには、自分のペースで生活できる、興味のある仕事にチャレンジできるなど、魅力的な面がたくさんあります。一方で、収入面や将来の安定性など、気になる点もあるかもしれません。

この記事では、

• フリーターの収入状況や税金・社会保障費の負担
• 長期的な生活することの不安

  について、詳しく解説していきます。

これらの要素を理解することで、自分にとって最適なキャリア選択を考えるための助けとなるでしょう。また、フリーターから正社員へ就職したい場合のポイントについても解説しています。　

フリーターの収入事情

フリーターの平均年収と手取り額

フリーターの収入は、時給制で働くことが一般的であり、年収は労働時間に大きく依存します。日本のフリーターの平均年収はおおよそ200万円前後とされています。これは、正社員と比べると、平均年収はやや低い傾向にあります。例えば、時給1000円で週40時間働いた場合、月収は約16万円ほどになります。ここから税金や社会保険料が差し引かれるため、実際の手取り額はもう少し少なくなるでしょう。

生活費を考えると、手取り収入でやりくりするのが大変だと感じる方もいるかもしれません。家賃や食費、光熱費など、毎月必ずかかる費用を支払うと、残るお金は限られてしまうこともあるでしょう。

フリーターと正社員の生涯賃金の差

フリーターと正社員の生涯賃金には、非常に大きな差があります。一般的に、正社員として働く人の生涯賃金はおおよそ2億円前後と言われていますが、フリーターの場合はその半分以下、1億円に届かないこともあります。この差は、主に以下の要素によって生じます。

• 昇給の有無
  正社員であれば、月給が定期的に上がるのが一般的です。それが賃金の差となって現れてきます。
• ボーナスの有無
  ボーナスとは、従業員の功績や会社の業績に応じて、給与とは別に支給される特別な報酬です。正社員はボーナスが支給されることが多く、それが賃金の差になってしまいます。
• 福利厚生の有無
  福利厚生とは、企業が従業員に対して、給与とは別に提供する様々な待遇のことです。たとえば、家賃補助は、法定外福利厚生の一例です。家賃補助があることで、毎月の支出が減り、手取り給与に余裕ができます。
• 退職金
  フリーターとして働く場合、退職金制度がないことが多いです。そのため、長年働いたとしても、退職時にまとまったお金を受け取れない可能性があります。一方、正社員の場合は、退職金制度が整っている企業が多く、退職時にまとまったお金を受け取ることができます。これは、老後の生活資金を準備する上で大きな助けになるでしょう。

フリーターとして働き続けることは、自由で魅力的な面も多い半面、将来のことを考えると、注意しておきたい点もあります。特に、経済的な面では、長期的に見ていくと、正社員と比べてリスクが大きくなってしまう可能性があります。

参照元：「令和5年度賃金構造基本統計調査(14ページ)/厚生労働省」

上記の資料によると、正社員と正社員以外では、年齢による月給の推移に大きな違いがあることが分かります。正社員の場合、年齢が上がるにつれて月給も増加傾向にあります(※1)。

一方、正社員以外の場合は、年齢による月給の変動がほとんど見られません。20代前半から50代前半まで、約21万円〜22万円で推移しており、年齢を重ねても給与が上がりにくい状況がうかがえます。60代になると若干上昇するものの、正社員との給与格差は依然として大きいままです。

このことから、長期的な収入の安定という観点では、正社員という働き方が有利であると言えるでしょう。

税金や社会保障費はどれくらい？

フリーターと正社員では、税金や社会保障費の負担にも大きな違いがあります。ここでは、フリーターと正社員それぞれのケースを具体的に見ていきます。

フリーターと正社員では、税金や社会保障費の負担にも大きな違いがあります。ここでは、フリーターと正社員それぞれのケースを具体的に見ていきます。

【フリーターの場合】

フリーターは、

• 所得税
• 住民税
• 国民年金
• 国民健康保険

  を支払う必要があります。所得税は収入に応じて課税されますが、住民税は年間の収入が一定額を超えると自動的に発生します。国民年金や国民健康保険は収入の多少に関わらず基本的に一定額を支払う必要があるため、収入が少ない場合には負担が重く感じられることがあります。

たとえば、年収が200万円のフリーターの場合、所得税、住民税、社会保険料を差し引くと、手元に残る手取り額は160万円前後になることが多いです。これを月額に換算すると、月に13万円から14万円程度が手取り収入となり、この中から家賃や生活費を支払わなければなりません。

【正社員の場合】

正社員は、企業が社会保険料の半分を負担してくれるため、フリーターに比べて負担が軽くなります。また、正社員は厚生年金に加入するため、将来的に受け取る年金額が増えるメリットがあります。正社員の場合、月給やボーナス、昇給があるため、税引き後の手取り収入も安定しやすいです。

正社員は企業が健康保険や厚生年金保険の手続きを行うため、個別に手続きを行う必要がなく、税務処理や保険料の支払いが自動的に行われるという利便性があります。これにより、フリーターに比べて経済的な負担が軽減され、手元に残るお金も多くなる傾向があります。

今後フリーターとして生活し続けることは可能か？

結論：生活自体は可能

結論として、フリーターとして生活を続けることは可能です。特に、家賃が低い地域や実家暮らしの方であれば、フリーターとしての収入でも生活費をまかなうことはできます。また、働き方に自由度があるため、自分のライフスタイルに合わせて働くことができるという利点もあります。

一部のフリーターは、正社員のような固定的な働き方ではなく、自分の趣味や時間を優先したいという理由でフリーターを選んでいます。このような場合、フリーターとしての働き方は自分に合っていると感じることもあります。

フリーターとして生活し続ける場合、以下のようなリスクが伴います。これらのリスクを理解し、将来的な対策を考えることが重要です。

リスク① 収入が上がらない

フリーターは時給制で働くことが多く、年齢や経験に応じた昇給が期待できないことが一般的です。年齢を重ねるにつれて、収入が横ばいまたは減少するリスクがあります。特に、体力的に働く時間を増やすことが難しくなるため、収入が一定のままで生活費が増加していくことが予想されます。

リスク② 病気や怪我になる可能性

フリーターには、有給休暇や傷病手当がないことが多く、病気や怪我をした場合に収入が途絶えるリスクがあります。長期間働けない状況が続いた場合、経済的な負担が急激に増えることがあります。また、フリーターの場合、会社からの福利厚生が充実していないため、医療費や生活費を自分でまかなう必要があるため、予期せぬ出費に備えることが難しいです。

リスク③ 老後資金の確保が難しい

フリーターは、国民年金に加入することが一般的ですが、国民年金だけでは老後の生活を支えるには不十分な場合が多いです。正社員の場合、厚生年金に加入しているため、老後に受け取る年金額がフリーターよりも多く、老後の生活に対する安心感が高まります。フリーターとして働き続ける場合は、将来的に年金だけでは生活が難しく、老後資金の確保が大きな課題となります。

リスク④ 住居の確保が難しくなる

年齢を重ねると物件やローンの審査に通過しにくるため、住宅ローンやクレジットカードの審査にも通りにくくなります。物件の賃貸契約でも、保証人が必要になることが多く、安定した収入がないと賃貸契約が難しくなる場合があります。年齢が上がるほどフリーターでは収入の増加が見込めないため、こうした経済的なリスクは高まっていきます。

収入を高くして生活を安定化させるためにはどうすればいい？

フリーターとして働き続ける中で、安定した収入を得ることは大きな課題です。以下に収入を高め、生活を安定させるための具体的な方法をいくつか紹介します。

労働時間を増やす

フリーターは通常、時給で働くため、単純に労働時間を増やすことで収入を高めることができます。例えば、平日5日勤務から土日を加えた週6日勤務にする、1日あたりの勤務時間を延長するなど、労働時間を増やすことで月の収入は大幅に向上する可能性があります。時給1000円で働いている場合、1日2時間の延長だけで月に40時間増えるため、単純計算で月4万円近く増えることになります。

ただし、この方法には体力的な負担や時間的制約が増えるというデメリットもあります。長時間労働が続くと心身に負担がかかるため、無理のない範囲で労働時間を調整し、バランスを考慮することが大切です。

起業する

収入を根本的に増やす方法として、起業という選択肢もあります。起業することで、自分の働き方を自由に決定でき、収入の上限を理論上なくすことができます。具体的には、インターネットを使った副業、アフィリエイト、デザインやプログラミングのスキルを活かしたフリーランスとしての活動、あるいは自営業の立ち上げなどが考えられます。

ただし、起業にはリスクも伴います。最初は利益が出ないことが多く、経済的な不安が増える可能性があります。そのため、起業を考える際は、十分な準備と計画を持って挑むことが重要です。

正社員として働く

収入を安定させ、長期的な生活設計を立てるためのもっとも確実な方法は、正社員として働くことです。正社員として働けば、毎月決まった給料を得ることができ、加えて賞与や昇給、福利厚生などの制度が整っていることが多いため、長期的な経済的安定を確保できます。

また、正社員は労働時間が一定であることが多く、フリーターのように不規則なシフトに左右されることも少なく、ワークライフバランスを整えることも可能です。

フリーターからいきなり正社員就職なんてできるの？

結論：可能

フリーターから正社員への就職は「可能」です。フリーターとしてのキャリアが長くても、正社員として就職できるチャンスは多く存在します。特に、若い世代のフリーターに対しては企業側も積極的に採用を行っている場合が多く、未経験からの就職も十分に可能です。フリーターから正社員への就職に不安を感じている方も、正しいアプローチをすれば成功への道が開けます。

未経験から正社員就職が可能な理由

未経験であっても、フリーターから正社員に就職できる理由にはいくつかの背景があります。

①特別なスキルや経験は不要であるため

多くの業界や職種では、特別なスキルや経験がなくても採用される可能性があります。たとえば、営業職や接客業、事務職などは、やる気やポテンシャルを重視して採用を行っている企業が多く、未経験からでも学びながら働ける環境が整っています。

また、フリーターとしての経験で培った対人スキルやコミュニケーション能力は、多くの職種で活かすことができるため、過度に心配する必要はありません。企業は入社後の研修制度を整えていることが多いため、未経験者でも安心して新しいキャリアに挑戦できます。

参照元：「平成30年若年者雇用実態調査の概況(14ページ)/厚生労働省」(※2)

上記の資料によると、企業がフリーターを採用する際に重視する点は、「職業意識・勤労意欲・チャレンジ精神」が69%ともっとも高く、次いで「マナー・社会常識」が60%となっています(※2)。

これは、スキルや経験よりも、仕事に対する前向きな姿勢や、社会人としての基本的なマナーを重視していることを示しています。

つまり、フリーターが就職を成功させるためには、スキルや実績をアピールするだけでなく、

• 「働くことへの意欲」
• 「社会人としての自覚」
• 「成長への意欲」

  
  を積極的に伝えることが重要です。

②労働人口が不足しているため

現在、日本の労働市場では労働人口が減少しており、多くの企業が人手不足に悩んでいます。そのため、特に若い労働力を求めている企業は、経験やスキルに関係なく、積極的に採用を行っています。フリーターであっても、正社員として就職するチャンスは多く存在します。

企業側としては、新しい人材を育てることに価値を見出しているため、未経験者であっても「やる気」や「長期的なキャリア形成の意思」を示すことで、採用されやすくなります。

③無料で就職サポートが受けられるため

就職エージェントやキャリアコンサルタントなど、無料で利用できる就職支援サービスが充実しています。こうしたサービスを利用することで、未経験者でも正社員就職をスムーズに進めることができます。就職エージェントは、求人の紹介だけでなく、履歴書の書き方や面接対策、企業との交渉もサポートしてくれるため、安心して就職活動に臨めます。

また、就職エージェントは未経験者向けの求人情報を多く持っているため、フリーターから正社員を目指す場合に非常に有効です。

フリーターか正社員、どちらで働くか悩んでいる方へ

フリーターとしての働き方には時間的な自由があり、自分のペースで生活できるという魅力があります。しかし、収入の不安定さや将来的なキャリア形成の難しさがつきまとうことも事実です。

対して、正社員として働くことは、収入が安定し、社会的な信頼や福利厚生、キャリアの長期的な見通しを得られるメリットがあります。正社員になることで、賃貸契約やローンの審査にも有利に働き、経済的な安心感を得られるでしょう。

フリーターから正社員就職を目指すには？

リファラルで就職できないかを探してみる

リファラル（紹介制度）を活用するのは、忙しい現職者にとって効率的な就職方法です。リファラルとは、知人や元同僚、取引先などからの紹介で新しい職場に就職する方法です。自分が信頼できる人からの紹介であれば、就職先の社風や業務内容についても正確な情報が得られ、安心して就職を進められます。

リファラル就職では、企業側も既存の社員や取引先からの紹介ということで、安心感を持って採用を検討するケースが多いため、就職成功の可能性が高まります。

就職エージェントに相談してみる

就職活動を進める場合、就職エージェントの利用も非常に効果的です。就職エージェントは、求職者に代わって求人情報を集めたり、面接の調整を行ったりしてくれるため、忙しい現職者でも効率よく就職活動を進められます。

また、エージェントは市場の最新情報や企業の内情を把握しているため、自分に合った職場を紹介してもらえる可能性が高いです。エージェントとの相談を通じて、自分に合った就職先を見つけ、スムーズにキャリアチェンジを実現しましょう。

まとめ

現在フリーターとして将来の働き方に悩んでいる方にむけて、今回の記事をお届けしました。最後までお読みいただき、ありがとうございました。

• 現在フリーターだけど正社員として働いていきたい
• フリーターから正社員になれるか不安がある

そういったお悩みをお持ちの方は、ぜひ一度、Zキャリアにご相談ください。
Zキャリアは以下の魅力をもった未経験特化型の就職サービスです。

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