試用期間に解雇される確率は？理由と無事に乗り切るコツを解説

試用期間に解雇される確率は本当に高い？

「試用期間は簡単にクビにされる」というイメージがあるかもしれませんが、実際はどうなのでしょうか。試用期間中の解雇について、実際の確率や法律上のルールは以下の通りです。

詳しく解説していきます。

解雇される確率はゼロではないが低い

試用期間での解雇は簡単ではないため、過度に心配する必要はありません。

確かに、試用期間は会社が「新しく採用した人が、本当に自社で活躍できるか」を見極めるための期間です。ですが、それは従業員を自由に解雇して良い期間という意味ではありません。

よほどのことがない限り、会社の一方的な都合で解雇されることはないので、まずは落ち着いて日々の仕事に取り組みましょう。

正当な理由がないと会社は解雇できない

試用期間中であっても、すでに会社との労働契約は始まっています。そのため、会社は従業員を簡単に解雇することはできません。

例えば、「なんとなく会社の雰囲気に合わないから」「上司と相性が悪いから」といった曖昧な理由だけで解雇することは過去の裁判例から見ても認められていません。厚生労働省などの公的機関の指針でも、会社側には解雇するための客観的かつ合理的な理由が必要であることが明記されています。

試用期間で解雇が認められてしまう理由

解雇の確率は低いとはいえ、ゼロではありません。では、どのような場合に解雇が認められてしまうのでしょうか。試用期間中に解雇が認められるケースとして、具体的には以下の項目が挙げられます。

各項目について、詳しく見ていきましょう。

勤務態度が著しく悪い

無断欠勤や遅刻を繰り返すなど、社会人としての基本的なルールが守れない場合は、解雇の理由になることがあります。

例えば、以下のようなケースです。

• 連絡もなしに何度も会社を休む
• 注意されても遅刻癖が直らない
• 仕事中に居眠りばかりしている

一度の失敗ですぐに解雇されることは稀ですが、何度も注意されているにもかかわらず改善しようとしない場合、問題視される可能性が高まります。

経歴やスキルを偽っている

採用の判断に大きく影響するような重要な経歴を偽っていた場合、信頼関係を損なう行為として解雇の理由になることがあります。

「学歴を偽る」「持っていない資格を持っていると嘘をつく」「業務に必要な実務経験があるとごまかす」などがこれにあたります。

スキルや経験に自信がなくても、正直に伝えることが大切です。

指導しても改善が見られない

何度指導しても同じミスを繰り返したり、学ぶ姿勢が見られないと判断されると、解雇を検討される可能性があります。

会社は、時間とコストをかけて新入社員を教育します。それにもかかわらず、メモを取らなかったり、アドバイスを聞き入れなかったりして成長が見られないと、「これ以上、仕事を任せるのは難しい」と思われてしまうかもしれません。

深刻な協調性の欠如がある

他の従業員と全く協力できないなど、チームワークを著しく乱す行動も解雇の理由になり得ます。

職場はチームで仕事を進める場所です。他の人に対して暴言を吐いたり、威圧的な態度を取ったり、業務を妨害したりするような行動は、周りの人のモチベーションを下げ、会社全体の生産性にも悪影響を与えてしまいます。

試用期間を無事に乗り切るための行動

では、試用期間を安心して乗り切るためには、具体的に何をすれば良いのでしょうか。日頃から意識したい行動は以下の通りです。

詳しく解説していきます。

報告連絡相談を徹底する

仕事の進み具合や困っていることなどを、こまめに報告・連絡・相談することが、上司や先輩との信頼関係を築く上で非常に重要です。

「報・連・相」をしっかり行うことで、上司は状況を把握しやすくなり、安心して仕事を任せられるようになります。また、ミスを未然に防いだり、問題が大きくなる前に対処したりすることにもつながります。

仕事を覚える姿勢を見せる

積極的にメモを取り、質問することで、仕事を早く覚えたいという意欲が伝わります。

最初は誰でも未経験です。大切なのは、受け身にならず、自分から学ぼうとする姿勢を見せることです。「早く一人前になりたい」という気持ちは、必ず周りの人に伝わります。

社会人としての基本マナーを守る

挨拶や時間厳守といった基本的なマナーは、職場の人間関係を円滑にするための第一歩です。

元気な挨拶や丁寧な言葉遣い、約束の時間を守るといった当たり前のことができるだけでも、周りからの印象は大きく変わります。社会人としての基本を大切にしましょう。

わからないことを放置しない

自己判断で進めずに、まずは確認する癖をつけることが、大きなミスを防ぐことにつながります。

「こんなことを聞いたら迷惑かな…」とためらってしまう気持ちも分かります。ですが、わからないまま仕事を進めて大きなミスにつながる方が、会社にとっては大きな損失です。質問することは、むしろ責任感の表れだと考えましょう。

万が一解雇を伝えられた場合の対処法

ここまで解説した行動を意識していても、万が一、解雇を言い渡されてしまったらどうすれば良いのでしょうか。パニックにならず、冷静に対応するために取るべき行動は、以下の通りです。

各項目について、詳しく見ていきましょう。

解雇の理由を文書で請求する

まず、なぜ解雇されるのか、具体的な理由を「解雇理由証明書」という書面で発行してもらってください。後々のトラブルを防ぐためにも、口頭での説明だけでなく、正式な文書として理由を残しておくことが重要です。

労働者本人が請求した場合、会社はこの証明書を遅滞なく発行する義務があります。すぐにもらえなくても、解雇の予告をされた日から退職の日までの間、または退職した後であってももらうことができます。

その場ですぐに承諾しない

突然のことで動揺してしまうかもしれませんが、退職合意書などにはその場でサインしないようにしましょう。

一度サインしてしまうと、解雇に同意したと見なされ、後から覆すことが難しくなります。「一度持ち帰って、内容を確認させてください」と伝え、冷静に考える時間を作りましょう。

専門機関に相談することを検討する

提示された解雇理由に納得できない、不当な解雇だと感じた場合は、一人で抱え込まずに専門の公的機関等へ相談することが大切です。状況に応じて、以下の窓口を活用してください。

• 総合労働相談コーナー
• 労働基準監督署
• 都道府県労働委員会
• 法テラス（日本司法支援センター）
  「解雇理由証明書」をくださいと言っても、会社が発行してくれなかったらどうすればいいですか？

  キャリアアドバイザー

  良い質問ですね。法律上、会社は従業員から請求されたら「解雇理由証明書」を発行する義務があります。もし拒否された場合は、そのこと自体が問題になる可能性があります。その際は、労働基準監督署などにある総合労働相談コーナーに、「会社に解雇理由証明書の発行を拒否された」という事実を伝えて相談してみてください。適切な対応をアドバイスしてくれますよ。

今後の働き方に不安ならZキャリアに相談

試用期間のことだけでなく、今の会社で働き続けることや、今後のキャリアに不安を感じているなら、専門家に相談してみるのも一つの方法です。以下の方法を検討してみてください。

詳しく解説していきます。

ひとりで悩まずプロに話してみる

キャリアのプロに相談することで、自分一人では気づけなかった視点や客観的なアドバイスがもらえ、視野が大きく広がります。

自分の強みや弱み、本当にやりたいことは何かを整理する良い機会になります。もしかしたら、今の職場よりも、もっと自分らしく輝ける場所が見つかるかもしれません。

Zキャリアのエージェントに相談してみよう

Zキャリアでは、若年層の転職サポートに特化したエージェントが、一人ひとりの悩みや希望に寄り添い、親身に相談に乗ります。

「自分に合う仕事がわからない」「面接が苦手」といった悩みはもちろん、今回のテーマである試用期間中の不安についても、気軽に相談してください。

未経験からでも安心してチャレンジできる求人をたくさん紹介しています。これからのキャリアを一緒に考え、納得のいく一歩を踏み出すお手伝いをさせてください。