月給が安くて生活できない…と悩んでいませんか？
毎日まじめに働いているのに、なぜかお金が残らない。そんな悩みを抱えている人は少なくありません。月給が安いと感じる状態が続くと、生活の余裕がなくなるだけでなく、将来への不安や仕事へのモチベーション低下にもつながりやすくなります。まずは、安月給で生活が苦しいと感じている人によくある悩みを見ていきましょう。自分に当てはまるものがないか、チェックしてみてください。
毎月月末がカツカツになる…
給料日から数週間が経つと財布の中身が心細くなり、月末は「あと何日で給料日か」を数えながら過ごしている人もいるのではないでしょうか。食費を削ったり、必要な買い物を先延ばしにしたりして、なんとか乗り切る毎月。こうした状態が続くと、急な出費や体調不良などに対応できず、精神的にも大きな負担になります。貯金ができないまま時間だけが過ぎていくことに、焦りを感じている人も多いはずです。
最近、友達からの誘いも断りがちになってる…
友達からの飲み会や旅行の誘いに対して、「今月はお金がないから」と断ることが増えていませんか。本当は参加したい気持ちがあっても、1回の出費が数千円から数万円になると、どうしても気が引けてしまいます。誘いを断り続けるうちに声がかからなくなり、人間関係が疎遠になってしまうことも。お金の悩みは、生活だけでなく、人とのつながりや心の余裕にまで影響を及ぼすのです。
正社員として働いてるのに、割に合わない…
正社員としてフルタイムで働き、残業もこなしているのに、手取りが思ったより少ない。仕事量や責任に対して給料が見合っていないと感じるのは、決して珍しいことではありません。厚生労働省の調査でも、今後転職したいと考えている若年正社員のうち、その理由として「賃金の条件がよい会社にかわりたい」を挙げた人は59.9％にのぼります。多くの人が、同じように給与面の不満を抱えているのです。
参照:「若年正社員の定着のために、「労働時間の短縮・有給休暇の積極的な取得奨励」を実施している事業所が大幅に増加/独立行政法人労働政策研究・研修機構」
どのくらい月給があれば生活できる？一人暮らしに必要な生活費の目安
一人暮らしに必要な生活費は、住んでいる地域やライフスタイルによって異なりますが、家賃・食費・水道光熱費・通信費・日用品費などを合わせると、一般的には月15万〜20万円前後が目安といわれています。特に都市部では家賃が高くなりやすく、生活費全体を押し上げる要因になります。ここで注意したいのが、生活費は「手取り」でまかなう必要があるという点です。手取りは所得税の税率や保険料率などによって変わりますが、一般的には額面のおよそ75〜85％といわれています。つまり、手取り17万円を確保するには、額面で20万〜23万円程度の月給が必要になる計算です。まずは自分の手取り額と毎月の支出を照らし合わせてみましょう。
参照:「手取り計算の方法は？月収・年収の額面からわかる早見表も紹介/三菱UFJニコス」
安月給で生活できない理由として考えられること
月給が安くて生活できない原因は、「収入が少ない」ことだけとは限りません。家賃や固定費といった毎月必ず出ていくお金が大きかったり、気づかないうちに小さな出費が積み重なっていたりするケースも多くあります。原因を正しく把握しないまま節約を始めても、なかなか効果は出にくいものです。ここでは、安月給で生活が苦しくなる主な理由を紹介するので、自分に当てはまるものがないか確認してみましょう。
家賃が手取りの3割を超えている
家賃は手取りの3割以内に抑えるのが理想とされています。たとえば手取り18万円なら、家賃の目安は5万4,000円程度です。これを超えると、食費や光熱費、交際費などに回せるお金が少なくなり、毎月の生活が苦しくなりがちです。家賃は一度契約すると毎月必ず発生する固定費のため、生活費全体に与える影響も大きくなります。「駅近だから」「部屋が広いから」と選んだ物件が、家計を圧迫している可能性も考えてみましょう。
スマホ・保険・サブスクなどの固定費を見直していない
スマホ代や保険料、動画・音楽配信などのサブスクは、毎月自動的に引き落とされるため、支払っている意識が薄れがちです。大手キャリアのプランを何年も使い続けていたり、ほとんど使っていないサブスクを解約し忘れていたりすると、それだけで月に数千円から1万円以上の差が生まれることもあります。固定費は一度見直せば、その後は何もしなくても節約効果が続くのが特徴です。まずは契約中のサービスを洗い出してみましょう。
コンビニやカフェでの小さな出費が積み重なっている
仕事の休憩中にコンビニでお菓子や飲み物を買ったり、帰り道にカフェに立ち寄ったりする習慣はありませんか。1回あたりは数百円でも、毎日続けば月に1万円以上になることも珍しくありません。こうした支出は「ちょっとだけ」という感覚で使ってしまうため、自分では把握しにくいのが厄介な点です。ストレス解消のつもりが、気づけば家計を圧迫する原因になっているケースもあります。
リボ払い・分割払いなどの負債がある
リボ払いは毎月の支払額が一定になるため便利に感じますが、利用残高に対して高い手数料がかかる仕組みです。支払っても元金がなかなか減らず、気づけば残高が膨らんでいたというケースも少なくありません。分割払いも同様に、複数の支払いが重なると毎月の負担が大きくなります。給料が入ってもすぐに返済で消えてしまい、生活費が足りなくなる悪循環に陥りやすいため、早めに残高を確認して返済計画を立てることが大切です。
そもそも給料が相場より低い
節約を頑張っても生活が苦しい場合、そもそも今の給料が相場より低い可能性があります。給与水準は業界や職種だけでなく、会社の規模によっても差が出やすいものです。従業員規模別に給与額を比べた調査によると、2021年の常用労働者の所定内給与額は、大企業で301,763円、中小企業で256,578円となっており、約45,000円の差があります。同じような仕事内容でも、働く場所によって収入が変わることを知っておきましょう。
参照:「2023年版小規模企業白書/中小企業庁」
今日からできる！生活を立て直す節約術
生活が苦しい原因が見えてきたら、次は実際に家計を立て直すための行動に移りましょう。節約というと我慢のイメージがあるかもしれませんが、無理に食費を削るよりも、固定費や支出の仕組みを見直す方が効果は長続きします。ここでは、今日からでも取り組める具体的な節約術を紹介します。すべてを一度に実践する必要はないので、できそうなものから一つずつ始めてみてください。
スマホを格安SIMに変えて通信費を下げる
大手キャリアのスマホプランを使っている場合、格安SIMや各社のオンライン専用プランに乗り換えることで、通信費を大きく下げられる可能性があります。データ使用量が少ない人なら、月々の料金が数千円安くなるケースも珍しくありません。年間で考えると数万円の節約になり、家計へのインパクトは大きいです。乗り換えの手続きはオンラインで完結できることが多いので、まずは自分の月々のデータ使用量を確認してみましょう。
サブスクや保険を見直して、使っていないものは解約する
動画配信や音楽、アプリの有料プランなど、登録しているサブスクを一度すべて書き出してみましょう。月に1回も使っていないものがあれば、思い切って解約するのがおすすめです。保険についても、必要以上の保障に加入していないか確認することが大切です。会社の福利厚生や公的な保障でカバーできる部分もあるため、内容を把握したうえで、本当に必要なものだけを残すようにしましょう。
契約更新のタイミングで、家賃が安い物件への引っ越しを検討する
家賃が手取りの3割を超えている場合は、契約更新のタイミングで引っ越しを検討するのも一つの方法です。駅から少し離れたエリアや築年数が古めの物件を選ぶだけで、家賃を1万円以上下げられることもあります。毎月1万円下がれば、年間で12万円の節約になります。引っ越しには初期費用がかかるため、更新料の支払いと比較しながら判断しましょう。長い目で見れば、家計の負担を大きく減らせる可能性があります。
給料日に「先取り貯金」をして、残ったお金で暮らす仕組みを作る
「余ったら貯金しよう」と考えていると、結局お金は残らないものです。そこでおすすめなのが、給料日に一定額を別の口座へ移す「先取り貯金」です。最初は月5,000円や1万円など、無理のない金額から始めてみましょう。銀行の自動積立サービスを使えば、手間をかけずに続けられます。残ったお金の範囲で生活する習慣が身につけば、少しずつでも着実に貯金が増えていきます。
節約だけでは限界？月給を増やす方法
節約は生活を立て直すうえで大切ですが、削れる支出には限りがあります。そもそもの収入が少なければ、どれだけ工夫しても生活の余裕を生み出すのは難しいでしょう。根本的に生活を楽にするためには、支出を減らすだけでなく、収入そのものを増やす視点も欠かせません。ここでは、月給を増やすための具体的な方法を3つ紹介します。自分の状況や働き方に合った方法を検討してみてください。
資格を取得したり昇給を交渉して、今の会社での収入を上げる
今の会社で収入を上げたい場合は、資格の取得を目指すのも一つの方法です。会社によっては、業務に関連する資格を取得すると資格手当が支給されたり、昇進・昇給の条件になったりすることがあります。日々の成果を記録しておき、評価面談などのタイミングで具体的な実績をもとに昇給を相談してみるのも有効です。ただし、会社の給与制度によっては大幅な昇給が難しいケースもあるため、制度の内容を事前に確認しておきましょう。
副業を始める
本業以外に収入源を持つ方法として、副業を始めるのも選択肢の一つです。最近は、スキマ時間にできる配達や軽作業、スキルを活かしたWeb制作やライティングなど、さまざまな副業があります。月に数万円でも収入が増えれば、生活の余裕は大きく変わるでしょう。ただし、会社によっては副業が禁止されている場合もあるため、事前に就業規則を確認することが大切です。本業に支障が出ないよう、無理のない範囲で取り組みましょう。
今のスキルや経験を活かし、より給与水準の高い職場へ転職する
今の会社で収入アップが見込めない場合は、より給与水準の高い職場へ転職することも検討してみましょう。厚生労働省の調査によると、20〜34歳の転職者のうち49.7％が転職によって賃金が増加しており、そのうち1割以上増加した人は35.8％となっています。これまで積み上げてきた経験やスキルは、別の会社で高く評価されることもあります。業界や会社を変えることで、同じような仕事内容でも給与が上がる可能性は十分にあるのです。
参照:「令和5年雇用動向調査 転職入職者の状況/厚生労働省」
正社員転職なら、Zキャリアがおすすめ！
給与アップを目指して正社員転職を考えているなら、Zキャリアの活用がおすすめです。厚生労働省の「令和2年転職者実態調査」によると、転職するにあたって「特に何も準備活動をしていない」と回答した人は66.1％にのぼります。準備不足のまま転職活動を進めると、給与や待遇を十分に比較できず、結果的に今と変わらない条件の会社を選んでしまうことも。
Zキャリアでは、キャリアアドバイザーがあなたの経験や希望をしっかりとヒアリングし、給与水準や働きやすさを踏まえた求人を紹介します。応募書類の作成や面接対策などもサポートするので、初めての転職でも安心です。「今より稼げる仕事に就きたい」と考えている方は、ぜひ気軽に相談してみてください。
参照:「令和2年度転職者実態調査の概況/厚生労働省」
