- ボーナスをもらって辞めるのは問題ないか
- ボーナスがもらえる条件
- 円満に退職するための伝え方とタイミング
- 退職後のスムーズな転職活動の進め方
ボーナスをもらってから辞めるのは問題ない?
「ボーナスをもらってすぐに辞めるなんて、会社に悪いかな…」と不安に思うかもしれません。ですが、基本的には心配しなくても大丈夫です。ボーナスをもらってから退職することについて、まずは基本的な考え方を整理していきましょう。
- 法律上の問題はない
- 会社の就業規則の確認が必須になる
- 円満退職を心がけることが大切
法律上の問題はない
ボーナスは労働の対価なので、受け取ることに法律上の問題は全くありません。ボーナスは、これまでの頑張りや会社の業績への貢献に対して支払われるものです。給料と同じように、働いた分として正当に受け取る権利があります。
「ボーナスをもらった直後に辞めるのは非常識だ」と言う人がいるかもしれませんが、それはあくまで感情的な話です。法律で「ボーナスをもらったら一定期間は辞めてはいけない」といった決まりはありません。ですので、罪悪感を感じすぎる必要はないのです。堂々と受け取って、次のステップに進む準備をしていきましょう。
会社の就業規則の確認が必須になる
法律的には問題ありませんが、会社のルールである就業規則は必ず確認しておきましょう。会社によっては「ボーナスの支給日に会社に在籍していること」を支給の条件としている場合が多いからです。これを「支給日在籍条項」と呼びます。
たとえば、夏のボーナス支給日が7月10日だとします。この場合、7月10日時点で会社に在籍していないと、ボーナスがもらえない可能性があるのです。退職を考えているなら、まず自社の就業規則をチェックして、ボーナスの支給条件がどうなっているかを確認することがとても大事になります。もし手元にない場合は、人事部や総務部に確認してみてください。
円満退職を心がけることが大切
ボーナスをもらって辞めること自体は問題ありませんが、周りへの配慮を忘れず円満退職を目指すことが、気持ちよく次のキャリアをスタートさせるためのカギになります。お世話になった上司や同僚に不快な思いをさせないように、最後まで社会人としてのマナーを守ることが大切です。
たとえば、退職を伝えるタイミングや引き継ぎの進め方など、会社のルールを守りつつ、誠実な対応を心がけましょう。「ボーナスだけもらって、あとは適当でいいや」という態度は、自分の評判を落とすことにもつながりかねません。同じ業界で働き続ける場合、どこかでまた関わる可能性もあります。将来のためにも、良い関係を保ったまま退職できるように準備していきましょう。
そもそもボーナスが支給される条件とは
ボーナスを確実にもらうためには、会社が定めている支給条件をきちんと理解しておくことが重要です。多くの会社で共通する主な条件は以下の通りです。

ボーナス支給日に会社に在籍している
多くの会社では、ボーナス支給日に在籍していることが支給の絶対条件になっています。先ほども触れた「支給日在籍条項」がこれにあたります。たとえば、ボーナスの支給日が12月10日で、12月9日付けで退職してしまった場合、たった1日の違いでボーナスがもらえなくなってしまう可能性があるのです。
これは非常に重要なポイントなので、退職日を決める際には、必ずボーナスの支給日を過ぎた日付に設定しましょう。会社の就業規則で支給日を正確に確認し、損をしないように計画を立てることが大切です。1日でも早く辞めたい気持ちがあるかもしれませんが、ここは冷静に判断していきましょう。
就業規則の支給条件を満たしている
支給日に在籍していること以外にも、会社が定めた査定期間に勤務しているかどうかも条件になることが多いです。ボーナスは、特定の期間(たとえば4月〜9月など)の働きぶりを評価して支払われるものだからです。
この査定期間中に、長期の休職をしていたり、入社したばかりで勤務日数が足りなかったりすると、ボーナスの対象外になったり、減額されたりすることがあります。自分がボーナスの対象期間にきちんと勤務していたか、就業規則で確認しておくと安心です。会社のルールはそれぞれ違うので、思い込みで判断せず、しっかりチェックするクセをつけておきましょう。
会社の業績や個人の評価で金額が決まる
ボーナスの金額は、会社の業績や個人の評価によって大きく変わります。会社の業績が良ければ全体のボーナス額は増えますし、逆に悪ければ減ってしまうこともあります。また、同じ会社で働いていても、個人の仕事の成果や頑張りによって金額に差が出るのが一般的です。
そのため、「去年はこれくらいだったから、今年も同じくらいもらえるだろう」と期待しすぎないことも大切かもしれません。ボーナスはあくまで会社の業績や評価によって変動するものだと理解しておきましょう。特に退職を考えている場合、上司の評価が厳しくなり、査定に影響が出る可能性もゼロではありません。
ボーナスをもらい損ねない退職の伝え方
ボーナスをしっかり受け取り、かつ円満に退職するためには、退職の意思を伝えるタイミングが非常に重要です。ここでは、損をしないための伝え方とタイミングのポイントを見ていきましょう。

ボーナスが支給された後に退職を伝える
最も確実なのはボーナス支給後に退職の意思を伝える方法です。ボーナスが自分の銀行口座に振り込まれたことを確認してから、上司に退職の相談を切り出すのが一番安全な流れになります。
なぜなら、ボーナス支給前に退職の意思を伝えてしまうと、これから説明するように、査定に影響して金額が減らされたり、最悪の場合、支給対象から外されたりするリスクがあるからです。会社によっては、「退職予定者には満額を支給しない」といった内規があるかもしれません。せっかくの頑張りを無駄にしないためにも、支給を確認してから行動に移すのが賢明です。
退職希望日の1ヶ月〜2ヶ月前に伝える
退職の意思は、会社の就業規則に定められた期間を守って伝えるのが社会人としてのマナーです。一般的には「退職希望日の1ヶ月前まで」と定められていることが多いですが、法律では「2週間前」とされています。
ですが、業務の引き継ぎなどを考えると、1ヶ月〜2ヶ月程度の余裕を持って伝えるのが理想的です。特に、自分が担当している仕事が専門的であったり、後任者がすぐに見つからなかったりする場合には、早めに相談することで会社への負担を減らせます。円満退職のためにも、ギリギリではなく、余裕を持ったスケジュールを立てていきましょう。
支給前に伝えると減額のリスクがある
もしボーナス支給前に退職を伝えた場合、ボーナスが減額される可能性があることは覚悟しておいたほうがよいかもしれません。法律上、会社が一方的にボーナスを不支給にすることは難しいですが、査定によって金額を調整することは可能なのです。
上司も人間なので、「どうせ辞める人に高い評価はつけにくい」と感じてしまうことはあり得ます。その結果、査定が厳しくなり、期待していた額よりも少ないボーナスになってしまうことも考えられるでしょう。もちろん、すべての会社がそうとは限りませんが、そうしたリスクを避けるためにも、やはりボーナスが支給されてから伝えるのが最も安心な方法になります。
ボーナスをもらって辞める際に気をつけたいこと
ボーナスをもらってから退職することは賢い選択ですが、いくつか注意しておきたいデメリットもあります。事前に知っておくことで、対策を立てやすくなります。

周囲から気まずい雰囲気で見られる
「ボーナス泥棒」のように思われないかという心配は、正直なところあるかもしれません。ボーナスをもらった直後に退職を伝えると、同僚や上司の中には快く思わない人もいる可能性があります。
特に、忙しい時期や人手が足りない状況で辞めるとなると、風当たりが強くなることも考えられます。この気まずさを乗り越えるためには、やはり最後まで誠実に仕事に取り組む姿勢が大切です。引き継ぎを完璧に行い、感謝の気持ちを伝えることで、周りの理解も得やすくなります。噂話などを気にしすぎず、自分のやるべきことに集中していきましょう。
引き継ぎ期間が短くなる可能性がある
ボーナスをもらってから退職活動を始めると、退職日までの期間が短くなりがちです。ボーナス支給後すぐに退職を伝えたとしても、会社の規定で「1ヶ月後の退職」となると、引き継ぎや有給消化に使える時間は限られてしまいます。
急いで引き継ぎをすると、後任者に迷惑をかけてしまったり、必要な情報を伝え漏れたりするかもしれません。そうならないためにも、退職を決意した段階で、少しずつ自分の仕事内容をマニュアル化しておくなど、準備を進めておくと安心です。計画的に動くことで、短い期間でもスムーズな引き継ぎが可能になります。
有給休暇を消化しきれないことがある
引き継ぎ期間が短いこととも関連しますが、有給休暇をすべて使いきれないまま退職日を迎えてしまう可能性もあります。有給休暇は労働者の権利ですが、業務の引き継ぎを優先するあまり、消化するタイミングを逃してしまうケースは少なくありません。
退職を決めたら、まず自分の有給休暇が何日残っているかを確認しましょう。そして、上司に退職を伝える際に、有給休暇の消化についても相談してみてください。最終出社日と退職日を調整し、計画的に有給を消化できるよう、早めにスケジュールを組むことが大切です。
トラブル回避!円満退職の進め方
お世話になった会社と良い関係のまま退職するために、手続きの進め方にはいくつかポイントがあります。ここでは、トラブルを避けてスムーズに退職するための具体的なステップを紹介します。
- 直属の上司に退職の意思を直接伝える
- 退職願と退職届を準備して提出する
- 業務の引き継ぎを丁寧に行う
- お世話になった人への挨拶を忘れない
直属の上司に退職の意思を直接伝える
退職の意思は、まず直属の上司に直接伝えるのがマナーです。同僚や他の部署の人に先に話してしまうと、噂が上司の耳に入ってしまい、心証を損ねる可能性があります。
伝える際は、メールや電話ではなく、会議室など他の人に聞かれない場所で、時間を取ってもらうようにお願いしましょう。「ご相談したいことがあるのですが、少々お時間をいただけますでしょうか」と切り出すのが丁寧です。そして、退職理由は会社の不満などを並べるのではなく、「新しい環境で挑戦したい」といった前向きな理由を伝えるのがおすすめです。
退職願と退職届を準備して提出する
上司に退職の意思を伝え、退職日が正式に決まったら、会社に退職願または退職届を提出します。この二つの書類は似ていますが、少し意味合いが違います。
「退職願」は、「会社を辞めさせてください」とお願いする書類で、会社が受理するまでは撤回できる可能性があります。一方、「退職届」は、「会社を辞めます」という最終的な意思を通知する書類で、一度提出すると基本的には撤回できません。会社の就業規則に従って、どちらを提出すべきか確認しましょう。一般的には、まず退職願を提出するケースが多いです。
業務の引き継ぎを丁寧に行う
円満退職のために、業務の引き継ぎは最も重要なステップです。自分が辞めた後、後任の人やチームのメンバーが困らないように、責任を持って行いましょう。
ただ口頭で説明するだけでなく、誰が見ても分かるような引き継ぎ資料(マニュアル)を作成するのが親切です。担当業務のリスト、仕事の流れ、関係者の連絡先、注意点などをまとめておくと良いでしょう。また、後任者が決まったら、一緒に業務を行いながら教える期間を設けるなど、丁寧な対応を心がけることが、会社からの信頼を保つことにつながります。
お世話になった人への挨拶を忘れない
最終出社日には、お世話になった方々への挨拶を忘れずに行いましょう。直属の上司やチームのメンバーはもちろん、他部署でお世話になった人にも直接、またはメールで感謝の気持ちを伝えます。
菓子折りなどを用意すると、より丁寧な印象になります。挨拶の際には、「立つ鳥跡を濁さず」の気持ちで、会社の悪口などは言わず、感謝の言葉で締めくくるのがマナーです。「今までありがとうございました。大変お世話になりました」という一言があるだけで、お互いに気持ちよく最後の日を迎えられます。
退職を決めたら考えたい次のステップ
退職を決意したら、次のキャリアに向けて準備を始めることが大切です。ボーナスをもらって退職する計画と並行して、転職活動も進めていきましょう。
- 在職中に転職活動を始める
- 自己分析で自分の強みや適性を知る
- 興味のある業界や仕事を調べる
在職中に転職活動を始める
できれば、会社に在籍している間に転職活動を始めるのがおすすめです。退職してから仕事を探し始めると、収入がない状態が続くため、焦って自分に合わない会社を選んでしまう可能性があります。
在職中であれば、収入面の心配がなく、心に余裕を持って転職活動を進められます。今の仕事と両立するのは大変かもしれませんが、平日の夜や休日を使って、求人情報をチェックしたり、企業研究をしたりする時間を作りましょう。計画的に進めることで、スムーズに次のキャリアへ移行できます。
自己分析で自分の強みや適性を知る
転職活動を始めるにあたって、まずは自己分析をしてみることが大事です。これまでの仕事でどんな経験をしてきたか、何が得意で何が苦手か、どんな時にやりがいを感じたかなどを振り返ってみましょう。
自分の強みや価値観を理解することで、次にどんな仕事がしたいのか、どんな職場が合っているのかが見えてきます。「今の仕事が嫌だから」という理由だけで辞めてしまうと、次の職場でも同じような不満を抱えてしまうかもしれません。自分自身と向き合う時間を作ることで、後悔しない仕事選びができます。
興味のある業界や仕事を調べる
自己分析ができたら、視野を広げてさまざまな業界や仕事について調べてみましょう。今の仕事に関連する業界だけでなく、全く違う分野に目を向けてみるのも良いかもしれません。
世の中には、自分がまだ知らない仕事がたくさんあります。インターネットで調べたり、転職サイトで求人を見たりする中で、興味を持てる仕事が見つかるかもしれません。どんな仕事があって、それぞれどんなスキルが求められるのかを知ることで、自分のキャリアの可能性を広げることができます。
退職や転職に不安を感じたら
ボーナスをもらって辞める計画を立てても、本当にこれでいいのか、次の仕事はうまく見つかるのか、不安な気持ちになるのは当然のことです。そんな時は、一人で抱え込まずに誰かに相談してみましょう。
私たちZキャリアは、特に20代の若手や未経験からの正社員就職・転職に強く、一人ひとりの状況に合わせた丁寧なサポートを心がけています。
円満に退職するための具体的なアドバイスはもちろん、その後の転職活動もしっかりとサポートします。「まだ辞めるか決めていない」「どんな仕事が向いているか分からない」といった段階でも大丈夫です。まずは一度、話をしてみませんか。