ホワイトカラーとは？仕事の特徴を3つ解説
ホワイトカラーとは、主にオフィスで書類やパソコンを使って働く職種を指す言葉です。かつて白いシャツを着て働く事務系労働者を指したことが語源とされています。営業や企画、経理、ITエンジニアなど、幅広い職種がホワイトカラーに分類されます。ここではホワイトカラーの仕事に共通する3つの特徴を見ていきましょう。
特徴1.働く場所はオフィスビルやリモートワークとなる
ホワイトカラーの仕事は、オフィスビル内のデスクで行われることが多く、近年はリモートワークを導入する企業も増えています。パソコンとインターネット環境さえあれば場所を選ばず業務ができるため、働き方の自由度が高いことも特徴です。実際に、フルリモートで働きたいと考える人は60.9％と全体の過半数を占めており、フルリモート可能な求人は人気が高い傾向にあります。
参照:「フルリモート勤務の希望を大調査。フルリモート勤務なら、給与どれくらい下がっても許容できる？/株式会社LASSIC」
特徴2.事務作業や企画分析といった頭脳労働が中心となる
ホワイトカラーの仕事は、書類作成やデータ分析、企画立案など、頭を使う業務が中心です。体力よりも論理的思考力やコミュニケーション能力が求められる場面が多く、資料の作成や会議での提案など、知識やスキルを活かして成果を出すことが評価につながります。
特徴3.パソコンやAIを駆使した仕事が多い
ホワイトカラーの業務は、パソコンを使ってデータの集計や資料作成を行うことが基本です。近年ではAIを活用して業務を効率化する動きも進んでおり、単純な入力作業や集計作業はAIやツールに代替されつつあります。今後は、AIを使いこなす力や、AIにはできない発想力・調整力がより重視されていくと考えられます。
ホワイトカラーの代表的な仕事20職種一覧
ホワイトカラーと一口に言っても、その仕事内容は多岐にわたります。ここでは代表的な20の職種を、部門ごとに5つのカテゴリーに分けて紹介します。自分の興味やスキルに近い職種を探す参考にしてください。
＜事務・管理部門系＞一般事務・営業事務・経理・人事・労務・総務・法務
事務・管理部門は、企業活動を裏側から支える仕事です。書類作成やデータ入力を行う一般事務・営業事務のほか、会社のお金を管理する経理、採用や労務管理を担う人事・労務、社内全体のサポートを行う総務、契約や法律関係を扱う法務など、幅広い専門性が求められます。
＜営業・マーケティング部門系＞営業・マーケティング・広報
営業・マーケティング部門は、自社の商品やサービスを顧客に届ける役割を担います。営業は取引先との商談を通じて売上を作る仕事、マーケティングは市場調査や販売戦略の立案、広報は企業の情報発信やイメージ向上を担当します。コミュニケーション能力を活かせる職種が多いのが特徴です。
＜企画・経営部門系＞経営企画・商品サービス企画・プロジェクトマネージャー
企画・経営部門は、会社の方向性や新しい商品・サービスを考える仕事です。経営企画は会社全体の戦略立案、商品サービス企画は新商品の開発やブラッシュアップ、プロジェクトマネージャーは複数のメンバーをまとめてプロジェクトを進行する役割を担います。
＜IT・エンジニア・クリエイティブ部門＞システムエンジニア・プログラマー・データサイエンティスト・Webデザイナー
IT・エンジニア・クリエイティブ部門は、専門的な知識や技術を活かす仕事です。システムエンジニアやプログラマーはシステム・アプリの設計や開発、データサイエンティストはデータ分析による課題解決、Webデザイナーはサイトやサービスの見た目を設計します。専門性の高さから需要が伸びている分野です。
＜専門職＞コンサルタント・アナリスト・士業
専門職は、高度な知識やスキルを武器に企業や個人の課題を解決する仕事です。コンサルタントは企業の経営課題の解決策を提案し、アナリストは市場や財務のデータ分析を行います。弁護士や税理士といった士業も専門知識を活かすホワイトカラーの代表的な職種です。
ホワイトカラーと比較されるブルーカラーとは？仕事の特徴を3つ解説
ブルーカラーとは、現場作業や体を動かす仕事に従事する職種を指す言葉です。作業着として青い服を着ることが多かったことが語源とされています。建設や製造、物流など、モノづくりや生活インフラを支える仕事が多く含まれます。ここではブルーカラーの仕事に共通する3つの特徴を紹介します。
特徴1.働く場所は屋外や顧客と接する店舗施設が中心となる
ブルーカラーの仕事は、建設現場や工場、倉庫、店舗など、屋外や特定の施設内で行われることが中心です。天候や季節の影響を受けやすい一方で、体を動かしながら働きたい人や、決まったオフィスワークが苦手な人にとっては向いている環境といえます。
特徴2.モノを作ったりお客さんと対面するといった形で成果がわかりやすく目に見えやすい
ブルーカラーの仕事は、完成した建物や製品、接客の結果など、成果が目に見える形で残りやすいことが特徴です。自分の作業が形になって現れるため、達成感ややりがいを感じやすいという声も多く聞かれます。
特徴3.パソコン上で仕事が完結しないので、リモートでの勤務が難しい
ブルーカラーの仕事は、現場での作業や対面での接客が中心となるため、パソコンだけで完結させることが難しく、リモートワークには不向きな職種が多いのが実情です。その分、現場でしか得られない経験や技術を積み重ねられる点が魅力ともいえます。
ブルーカラーの代表的な仕事20職種一覧
ブルーカラーの仕事も、ホワイトカラーと同様に幅広い分野に分かれています。ここでは代表的な20の職種を、6つのカテゴリーに分けて紹介します。
＜建設・土木系＞大工・とび職・鉄筋工・重機オペレーター
建設・土木系は、建物や道路などのインフラを作る仕事です。大工は木造建築の建築や修繕、とび職は高所での組み立て作業、鉄筋工はコンクリート構造物の骨組み作り、重機オペレーターは建設機械の操作を担当します。人々の暮らしの基盤を支える重要な仕事です。
＜製造・生産系＞ライン作業員・組立工・溶接工・機械オペレーター
製造・生産系は、工場で製品を作る仕事です。ライン作業員や組立工は製品の組み立てや加工、溶接工は金属部品の接合、機械オペレーターは生産機械の操作や管理を担当します。未経験からでも始めやすい職種が多いのも特徴です。
＜運輸・物流系＞トラックドライバー・配送ドライバー・倉庫作業員・フォークリフトオペレーター
運輸・物流系は、モノを必要な場所へ届ける仕事です。トラックドライバーや配送ドライバーは荷物の輸送、倉庫作業員は入出庫管理、フォークリフトオペレーターは荷物の運搬を担当します。ネット通販の拡大とともに需要が高まっている分野です。
＜保守・メンテナンス系＞自動車整備士・電気工事士・ビルメンテナンス
保守・メンテナンス系は、設備や機械を安全に使えるよう維持管理する仕事です。自動車整備士は車両の点検・修理、電気工事士は電気設備の設置・保守、ビルメンテナンスは建物の設備管理を担当します。専門資格を活かせる職種が多いのも特徴です。
＜清掃・警備系＞清掃員・警備員
清掃・警備系は、施設の衛生管理や安全を守る仕事です。清掃員はオフィスや商業施設の清掃、警備員は施設や現場の安全管理を担当します。未経験や年齢を問わず挑戦しやすく、安定した需要がある職種です。
＜第一次産業＞農業従事者・林業従事者・漁業従事者
第一次産業は、自然を相手に食料や資源を生産する仕事です。農業従事者は野菜や米などの生産、林業従事者は森林の管理や木材の生産、漁業従事者は魚介類の漁獲を担当します。地域の暮らしを支える重要な役割を担っています。
今後ホワイトカラーの仕事が減ってブルーカラーの需要が高まるってほんと？
少子高齢化による労働人口の減少や、AIの発達によって、ホワイトカラーとブルーカラーの需要バランスは今後変化していくと考えられています。ここでは、実際のデータをもとにその実態を見ていきましょう。
有効求人倍率データからホワイトカラーの仕事よりもブルーカラーの仕事の方が求められていることがわかる
厚生労働省が公表している一般職業紹介状況によると、「建築・土木・測量技術者＝有効求人倍率4.96倍」「電気工事従事者＝有効求人倍率3.24倍」「機械整備・修理従事者＝有効求人倍率3.81倍」となっています。一方で、「事務従事者＝有効求人倍率0.35倍」となっています。現場系の職種は事務職などに比べて求人倍率が高い傾向にあり、人手不足感が強いことがわかります。
参照:「一般職業紹介状況（令和8年1月分）について／厚生労働省」
AIの発達によりパソコンで完結する単純作業は人手が不要になっている
AI技術の進化により、データ入力や単純な集計作業など、パソコン上で完結する定型業務は自動化が進んでいます。一方で、現場での作業や対人対応が求められるブルーカラーの仕事は、AIによる代替が難しく、当面は人の手が必要とされ続けると考えられます。今後は、ホワイトカラーの仕事であっても、AIに代替されにくい企画力や調整力を磨くことが重要になっていくでしょう。
自分がやりたい仕事に挑戦するためには？
ホワイトカラーであってもブルーカラーであっても求人自体は出ているので、アピール方法が大切！
ホワイトカラーの求人が少ないといっても、多くの職種で求人自体は存在しています。しかし、求人があることと内定を得られることは別問題です。自分の経験やスキル、意欲を採用担当者にどう伝えるかというアピール方法が、内定獲得の大きなカギを握ります。
職種や企業に沿った書類作成や面接対策をすることで内定率が高まる
厚生労働省の「令和2年転職者実態調査」によると、転職活動において「特に何も準備活動をしていない」と回答した人は66.1％にのぼります。多くの人が対策不足のまま転職活動に臨んでいる一方で、職種や企業に合わせた履歴書・職務経歴書の作成や、想定質問への回答準備をしっかり行うことで、内定率を高めることができます。
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