.png?w=640&h=640&fit=crop&fm=jpg&q=75)
人事異動に納得がいかない場合、辞めるのはアリ？その理由と対処法を紹介
人事異動の内示を受け、希望しない部署への配置転換や転勤を命じられて納得がいかないと感じることは少なくありません。特に、これまでのキャリアや専門性、ライフプランと大きく異なる異動であれば、会社への不信感や将来への不安から「辞めるべきか」と悩むのも当然です。
結論から言えば、納得できない人事異動を理由に退職する選択は「アリ」です。ただし、勢いで辞めてしまうと後悔する可能性もあるため、まずは冷静に状況を分析し、対処法を試みることが重要です。
本記事では、納得がいかない異動を理由に辞めても良いケース、退職する前に試すべき対処法、異動を受け入れる場合の判断材料、そして転職する場合のリスクや最適なタイミングについて詳しく解説します。
人事異動に納得がいかないことを理由に辞めても良いワケ
現職を続けるとモチベーションが低下して生産性が下がってしまうため
希望しない業務や環境で働き続けることは、仕事への意欲、すなわちモチベーションの著しい低下につながります。興味を持てない仕事では、本来の能力を発揮できず、業務の質やスピードが落ちて生産性が下がる可能性が高いでしょう。また、不満を抱えたまま仕事をすることで、周囲の士気にも悪影響を与えかねません。
モチベーションが低い状態が続くと、自身のスキルアップや成長の機会を逃すだけでなく、会社からの評価も下がり、さらなるキャリアダウンにつながる悪循環に陥る危険性があります。自分の成長ややりがいを重視するならば、モチベーションを維持できない環境から離れることも合理的な判断と言えます。
精神的な健康を守るため
納得できない人事異動は、大きなストレス源となります。毎日不満や疑問を感じながら働くことは、精神的な負担が蓄積しやすく、やがては抑うつ状態や適応障害など、メンタルヘルス不調を引き起こすリスクがあります。特に、不満を抱え込みやすい環境では注意が必要です。
心身の健康は、キャリアを築く上での最も重要な基盤です。仕事のために心を病んでしまっては元も子もありません。自身の精神的な健康を守ることを最優先に考え、限界を感じる前に環境を変えるという選択も非常に重要です。
スキルを磨き経験を積むべき時期に納得のいかない部署で過ごすことは、キャリアにおける大きな機会損失になるから
特に20代や30代など、専門性やスキルを集中して高めるべき時期に、本意ではない部署で時間を費やすことは、キャリアプランにおける大きな機会損失（オポチュニティ・コスト）となります。例えば、エンジニアとしてのキャリアを積んできた人が、未経験の営業職に異動した場合、その期間はエンジニアとしてのスキル向上や市場価値の維持が難しくなります。
変化の早い現代において、数年間のブランクは致命的になることもあります。自身の目指すキャリアパスから大きく外れる異動であり、将来の目標達成に明確なマイナスとなると判断した場合、より早く希望する経験が積める環境へ移る決断は、長期的なキャリア形成において賢明な選択と言えるでしょう。
望まない異動を理由に退職する前にできる対処法
今回の異動の目的と背景を具体的に説明してもらう
まずは感情的にならず、直属の上司や人事担当者に、今回の異動の目的と背景について具体的な説明を求めましょう。「なぜ自分なのか」「会社として何を期待しているのか」「異動先での具体的なミッションは何か」を冷静に確認することが重要です。説明を受けることで、自分が知らなかった会社の期待や、新たなキャリアの可能性に気づく場合もあります。
また、仮に説明に納得できなくても、次のステップである交渉や退職の判断材料となります。一方的な内示として受け止めるのではなく、必ず対話の機会を持ち、会社側の意図を正確に把握するよう努めましょう。
説明を受けた上でやはり納得できない場合は、交渉を試みる
会社からの説明を受けてもなお、異動に納得できない場合は、正式に異動の撤回や条件変更（異動時期の調整、異動期間の明示、業務内容の一部変更など）を交渉してみましょう。
その際は、単に「嫌だ」と感情をぶつけるのではなく、「自身のこれまでのキャリアやスキルが異動先でどのように活かせない（あるいは、現職でこそ活かせる）のか」「自身のキャリアプランとどう異なるのか」を論理的に説明することが重要です。
また、「異動を受け入れた場合の懸念点（例：特定のスキルが陳腐化するリスク）」も具体的に伝えましょう。交渉が必ずしも成功するとは限りませんが、自身の意思を明確に伝えることで、会社側の対応が変わる可能性もあります。
会社の人事異動がどの程度の強制力を持つか就業規則と雇用契約書を確認する
交渉と並行して、自社の就業規則や入社時に交わした雇用契約書を確認しましょう。特に「業務の都合により、配置転換（部署異動）や転勤を命じることがある」といった趣旨の条項が明記されているかどうかがポイントです。多くの企業では、包括的な人事異動の権利（配転命令権）が定められています。これらの規定がある場合、原則として従業員は正当な理由なく異動を拒否することは難しいとされています。
しかし、職種や勤務地が限定されている契約（限定正社員など）の場合は、その範囲を超えた異動は契約違反となる可能性があります。まずは法的な根拠を確認し、自身の立場を把握することが大切です。
業務上の必要性がなかったり、不当な動機や目的がなかったりしないかなど不当な理由ではないか確認する
前述の通り、企業には配転命令権がありますが、それが「権利の濫用」にあたる場合は無効となる可能性があります。
具体的には、①業務上の必要性が全くない（あるいは非常に乏しい）異動、②退職に追い込むためや、上司への反抗に対する報復など、不当な動機・目的による異動（嫌がらせ）、③異動によって労働者が被る不利益（例：単身赴任の強制による家庭生活の破綻、通勤が著しく困難になる等）が、業務上の必要性と比較してあまりにも大きすぎる場合などです。
これらの客観的な証拠を集めるのは容易ではありませんが、もし該当する疑いが強い場合は、労働組合や弁護士などの専門家に相談することも検討しましょう。
望まない異動を受け入れる場合の判断材料
人事異動を受け入れた場合のキャリアパスを考える
納得はいかなくとも、異動を受け入れると決断する前に、その後のキャリアパスを具体的に考えてみましょう。一時的な異動で、数年後には元の部署や希望する部署に戻れる可能性はあるのか。それとも、全く新しいキャリアを築くことになるのか。異動先で得られるスキルや経験が、自分の長期的なキャリアゴールに対して何らかのプラスになる可能性はないか、多角的に検討します。
例えば、管理職を目指す上で別部門の経験が必要とされるケースもあります。目先の不満だけでなく、5年後、10年後のキャリアを見据えた時に、今回の異動がどのような意味を持つのかを冷静に評価することが重要です。
モチベーションをどのように保つのか考える
望まない部署での業務は、モチベーションの維持が最大の課題となります。もし異動を受け入れる場合、どうすれば意欲を保てるかを具体的に考えておく必要があります。
例えば、「期間を決めて（例：2年間）まずは全力で取り組む」「異動先での業務の中に、小さな目標や楽しみを見出す（例：業務改善の提案をする）」「業務に関連する新しい資格取得を目指す」など、何らかの能動的な目標設定が有効です。
また、社外の勉強会に参加したり、副業を始めたりするなど、本業以外でやりがいやスキルアップの機会を確保することも、精神的なバランスを保つ一つの方法です。
異動した場合のメリットを考える
一見、不本意な異動に見えても、メリットが全くないとは限りません。これまでとは異なる業務を経験することで、自分でも気づかなかった適性や新たなスキルが身につく可能性があります。また、異動先での人脈形成は、将来的に社内で仕事を進める上で大きな資産となるでしょう。異なる視点を持つ部署の業務を知ることで、会社全体の動きが理解できるようになり、視野が広がることも期待できます。
希望するキャリアとは直結しなくとも、これらの経験が巡り巡って将来の糧になる可能性もゼロではありません。短期的なデメリットだけでなく、長期的なメリットがないか冷静に探してみましょう。
望まない異動を理由に退職する場合のリスク
収入が停止する・転職先で収入が減少する可能性がある
勢いで退職してしまうと、当然ながら収入が途絶えます。失業手当は支給されますが、自己都合退職の場合は待機期間があり、支給額も在職時の満額ではありません。また、転職活動が長引けば、貯蓄が底をつくリスクもあります。転職先が無事決まったとしても、必ずしも収入が維持・向上するとは限りません。
厚生労働省の調査では、転職者のうち20〜34歳の24.7%は賃金が減少しているというデータもあります。特に未経験の職種にチャレンジする場合などは、一時的に年収が下がるケースも多いです。退職を決める前に、最低でも数ヶ月分の生活費を確保し、収入減のリスクを許容できるか慎重に判断する必要があります。
参照:「令和5年雇用動向調査 転職入職者の状況/厚生労働省」
現在の会社での在籍期間が短い場合、短期離職を懸念される
入社してから、あるいは現在の部署に配属されてからの期間が短い場合、転職活動において「短期離職」とみなされ、採用担当者から「忍耐力がないのではないか」「またすぐに辞めてしまうのではないか」と懸念されるリスクがあります。特に、勤続年数が1年未満での退職は、その傾向が強まります。
もちろん、納得できる理由があれば問題ない場合も多いですが、短期離職の経歴が応募書類や面接で不利に働く可能性は認識しておくべきです。なぜ短期間で辞める決断に至ったのか、その理由を論理的かつ前向きに説明できる準備が不可欠です。
転職活動の際に退職理由を説明するのが難しい
「人事異動に納得がいかなかった」という理由は、そのまま伝えると「会社の指示に従えない人」「環境適応能力が低い」「不満が多い」といったネガティブな印象を与えかねません。面接官を納得させるためには、単なる不満ではなく、「自身のキャリアプランと会社の方向性が乖離した」という形で、前向きな転職理由に変換する必要があります。
「異動そのものが嫌だった」のではなく、「異動によって自身の専門性が活かせなくなった（あるいは、目指す専門性が追求できなくなった）ため、それを実現できる環境を求めて転職を決意した」という論理的な説明が求められます。この説明をうまく構築できないと、転職活動が難航する可能性があります。
異動後に退職するベストなタイミング
納得のいく転職先が見つかってから
最もリスクが低く、精神的にも安定した状態で退職できるのは、間違いなく「次の転職先から内定を得た後」です。在職中に転職活動を行えば、収入が途絶える心配がなく、焦って妥協した転職先を選ぶ必要もありません。納得のいく条件の企業が見つかるまで、じっくりと活動を続けることができます。
内定を獲得し、入社承諾書を提出した後、現職の就業規則（通常、退職の1〜2ヶ月前までに申し出る規定が多い）に従って退職届を提出するのがベストな流れです。転職活動に対して特に対策を行っていない人は66.1％と過半数にのぼりますが、納得のいく転職のためには、在職中からの情報収集や準備が鍵となります。
ボーナスが支給されてから
金銭的なメリットを最大化するなら、ボーナス（賞与）が支給された直後に退職するのも一つのタイミングです。ボーナスは、算定期間中の在籍と貢献に対して支払われるものです。支給日に在籍していれば、受け取る権利があります。支給額を確認してから退職の意思を伝えることで、ボーナスを受け取り損ねるリスクを避けられます。
ただし、ボーナス支給直後の退職は、会社側によい印象を与えない可能性もあります。円満退職を目指す場合は、支給後すぐに退職届を出すのではなく、少し時期をずらすか、引き継ぎを十分に行うなどの配慮も必要かもしれません。
担当したプロジェクトや繁忙期が終了してから
円満退職を目指す場合、業務の区切りが良いタイミングで辞めるのが理想的です。例えば、自身がメインで担当していたプロジェクトが完了した時点や、業界・部署の繁忙期が過ぎたタイミングなどです。途中で投げ出す形になると、残された同僚に多大な迷惑がかかり、引き継ぎも不十分になりがちです。
お世話になった会社や同僚への配慮として、できるだけ区切りの良い時期を選ぶことは、社会人としてのマナーとも言えます。転職先が決まっている場合でも、入社時期を調整してもらい、現職の業務に支障が出ないよう配慮することが望ましいでしょう。
心身に不調が出ているなら今すぐ
これまでのタイミングとは異なり、もし納得のいかない異動が原因で、不眠、食欲不振、気分の落ち込みなど、心身に明らかな不調が出ている場合は、タイミングを見計らう必要はありません。今すぐに退職するか、まずは休職することを最優先に考えてください。
前述の通り、健康は何物にも代えがたい資本です。無理して働き続けることで症状が悪化し、その後のキャリア再開がさらに困難になる可能性があります。すぐに医療機関を受診し、医師の診断書をもらった上で、休職制度の利用や即時退職について人事担当者や上司に相談しましょう。
【パターン別】人事異動で転職する場合の志望動機例文
専門性・技術を深めたい場合
（例文）
現職では〇〇の分野で5年間、専門性を磨いてまいりました。特に××のプロジェクトでは、リーダーとして△△という成果を出すことができました。これまでの経験を活かし、さらに高度な知見を身につけたいと考えていた矢先、社内の人事異動により、本人の希望とは異なる未経験の管理部門へ配属となりました。会社の方針は理解できるものの、私はあくまで〇〇のスペシャリストとしてのキャリアを追求したいという思いが強くあります。貴社は、〇〇分野において業界をリードする技術力と、専門性を高め続けられる環境があると伺っております。現職で培った××のスキルを活かし、貴社の△△事業の発展に即戦力として貢献できると確信し、志望いたしました。
異なるキャリアパスに進みたい場合
（例文）
現職では主に営業職として、顧客との関係構築や課題解決に従事してまいりました。業務自体にやりがいは感じておりましたが、顧客の課題を分析する中で、より根本的な課題解決を担うマーケティング分野への関心が高まっていました。そのような折、人事異動でバックオフィス部門への配属となりました。この異動を自身のキャリアを見つめ直すきっかけと捉え、改めて検討した結果、やはり営業現場で培った顧客視点を活かし、マーケティングの分野でキャリアを築きたいという思いを強くしました。貴社は、データに基づいた精緻なマーケティング戦略で高い実績を上げておられます。未経験ではございますが、現職で培った分析力と顧客理解力を活かし、一日も早く貴社に貢献できるよう努力する所存です。
勤務地・働き方を重視したい場合
（例文）
現職では、〇〇（勤務地）にて、地域密着型の法人営業として5年間勤務してまいりました。しかし、先日の人事異動で、遠方（△△）への転勤の内示を受けました。私には介護が必要な家族がおり、現時点で〇〇を離れることが困難な状況です。会社には事情を説明し、勤務地の変更を交渉しましたが、組織の都合上難しいとの回答でした。家族との生活を守りながら、これまでの営業経験を活かして働き続けたいと強く考え、転職を決意いたしました。貴社は、〇〇エリアに根ざした事業展開をされており、転勤がないとお伺いしております。現職で培った地域でのネットワークと営業スキルを活かし、貴社の地域社会への貢献と業績向上に尽力したいと考え、志望いたしました。
【パターン別】人事異動で転職する場合の退職理由例文
専門性・技術を深めたい場合
（例文）
現職では、〇〇エンジニアとして××のシステム開発に携わり、スキルを磨いてまいりました。今後もこの分野での専門性を高め、将来的には△△のような高度なプロジェクトに挑戦したいと考えておりました。しかし、会社の方針変更に伴う人事異動により、専門外である品質管理部門に配属されることになりました。自身のキャリアプランについて上司と面談を重ねましたが、当面は会社の方針に従う必要があるとの結論でした。自身の目指すエンジニア像と、会社が求める役割との間に乖離が生じたため、〇〇の専門性をより深められる環境で新たな挑戦をしたいと考え、転職を決意いたしました。
異なるキャリアパスに進みたい場合
（例文）
現職では5年間、一貫して営業職を経験し、顧客のニーズを深く理解することに努めてまいりました。その中で、個別の課題解決だけでなく、より上流の製品企画やマーケティング戦略に携わりたいという思いが強くなっておりました。そのような折、人事異動で経理部門への配属となりました。この異動は、自身のキャリアを根本から見直す良い機会となりました。社内でのキャリアチェンジも模索しましたが、希望するマーケティング部門への異動は現時点では困難な状況です。そこで、営業として培った顧客視点と分析スキルを活かし、マーケティング職として新たなキャリアをスタートさせたいと考え、転職を決意いたしました。
勤務地・働き方を重視したい場合
（例文）
現職では、〇〇（勤務地）を拠点に営業活動に従事してまいりました。仕事内容にはやりがいを感じておりましたが、この度の人事異動で、△△（遠方）への転勤を命じられました。私には現在、育児（あるいは介護など）の責任があり、家族と離れての単身赴任や、家族全員での転居が難しい状況です。会社側にも事情を説明し、勤務地の継続を相談しましたが、人員配置の都合上、異動は避けられないとのことでした。家族との生活基盤を守りながら、これまでの経験を活かして働き続けることを最優先に考え、〇〇（勤務地）で腰を据えて貢献できる職場を探したいと考え、退職を決意いたしました。
人事異動が辛くて転職を考えたらZキャリアに相談
あなたのキャリアプランに沿った求人をご紹介
Zキャリアでは、まずあなたが将来どうなりたいのか、どのようなキャリアを築きたいのかを丁寧にヒアリングします。納得のいかない人事異動がきっかけであっても、その背景にある「本当はこんな仕事がしたい」「こんな働き方を実現したい」という思いを明確にすることから始めます。
私たちは、目先の求人を紹介するだけでなく、あなたの長期的なキャリアプランに本当にマッチする企業を厳選してご提案します。異動によってキャリアの方向性に迷っている方も、専門のアドバイザーが一緒にキャリアの棚卸しを行い、最適な道筋を見つけるお手伝いをします。
企業に詳しいキャリアアドバイザーからリアルな情報を得られるので、入社後のギャップが少ない
転職の失敗で最も避けたいのは、入社後のミスマッチです。Zキャリアのアドバイザーは、各企業の社風、部署の雰囲気、実際の業務内容、残業時間の実態など、求人票だけでは分からない「リアルな情報」を豊富に持っています。
今回の人事異動のような、キャリアに関する重要な意思決定の背景や、企業の評価制度の実態なども把握している場合があります。事前に詳細な情報を得ることで、「こんなはずではなかった」という入社後のギャップを最小限に抑えることができます。安心して新しい一歩を踏み出すために、私たちの情報力をぜひご活用ください。
