第二新卒とはいつまでの時期を指すのか?
一般的には「新卒で入社してから3年以内」で転職活動をしている人のことを指している
「第二新卒」という言葉に厳密な定義はありませんが、一般的には「学校を卒業して新卒で就職し、その後3年以内に転職活動を行う若手求職者」を指すのが通例です。年齢でいうと、大学卒業後にストレートで入社した場合は25歳前後までが目安となります。
法的な定義などがあるわけではなく、企業によって対象者が異なることもある
「第二新卒」はあくまで就職市場における呼称であり、厳密な法的定義はありませんが、厚労省の「若者雇用促進法」などの指針で、卒業後3年以内の既卒者を新卒枠で応募可能にするよう推奨されていることが、「3年」という期間の根拠となっています。
また、一度も就職経験がない「既卒」と区別されることが一般的ですが、企業によっては既卒者を含めて広義の第二新卒として募集することもあります。
応募を検討する際は、各企業の求人票に記載されている「応募資格」や「対象となる方」の項目を詳細に確認することが重要です。
第二新卒の割合はどれくらいなのか
新卒入社から3年以内に離職している人が、高卒で37.9%、大卒で33.8%の割合で存在する
新卒で入社したからといって、全ての人がその企業に定着するわけではありません。
厚労省のデータ(令和4年3月卒)によると、3年以内離職率は大卒で33.8%。
わずかに減少傾向にはあるものの、依然として「3人に1人が新卒切符を捨てて再スタートしている」のが日本のリアルな現状です。
参照:「新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)を公表します/厚生労働省」
少なくとも3割の人が第二新卒として転職活動をしている可能性がある
前述の通り、新卒者の約3割が3年以内に離職しているという事実は、それだけ多くの第二新卒層が労働市場に供給されていることを意味します。この層は、新卒採用で目標人数を確保できなかった企業や、急成長中で若手のパワーを必要としている企業にとって、非常に魅力的なターゲットとなっています。
一方で、これだけ多くのライバルがいることも忘れてはいけません。
厚生労働省「令和2年転職者実態調査」によると、転職するに当たって「特に何も準備活動をしていない」と回答した人は66.1%にのぼります。
裏を返せば、しっかりと自己分析や企業研究を行い、対策を講じるだけで、他の候補者から一歩リードできる可能性が高いと言えるでしょう。市場にはチャンスが溢れていますが、それを掴めるかどうかは準備次第です。

第二新卒が「やばい」と言われる理由

同世代が経験を積んで先輩になっていく中で、キャリアを仕切り直すことになるから
第二新卒での転職は「キャリアの再スタート」を意味しますが、これが「やばい」と言われる一因は、新卒時に同期だった仲間との相対的な差にあります。
同じ会社に残った同世代が、3年も経てば後輩の指導やプロジェクトの主担当を任され、着実に社内でのポジションや信頼を確立していく中で、自分は再び「新人」として他社へ入ることになるからです。
この「仕切り直し」は、新しい環境に適応するエネルギーが必要なだけでなく、一時的にスキルの積み上げが停滞する感覚に陥りやすい側面があります。周囲がステップアップしていく姿を横目に、自分はゼロから業務を覚え直すプロセスに焦りを感じることもあるでしょう。
キャリアを一度リセットするからこそ、その決断を正当化できるだけの明確な目的意識を持ち、次は長く定着して専門性を高められる環境を慎重に選ぶことが、将来的な「逆転」には不可欠となります。
中途採用は即戦力を期待されるが、第二新卒は経験と実績が乏しいから
通常、中途採用(キャリア採用)では、入社後すぐに成果を出せる「即戦力」が求められます。5年、10年の経験を持つベテラン層と比較された場合、実務経験が数年しかない第二新卒は、どうしても「実績」という面で見劣りしてしまいます。スキル面でのアピールが難しいことが、転職を厳しく感じさせる要因となっています。
ただし、企業側も第二新卒にベテラン同等のスキルは求めていません。企業が未経験採用で最も重視しているのは、スキルではありません。株式会社学情の調査(2025年)によれば、1位は「人柄・社風との相性(約8割)」、次いで「成長意欲(約5割)」。つまり、実績よりも「真っ白な状態で染まる柔軟性」が武器になるのです。
参照:「業界・職種未経験者の採用で重視するポイントは「人柄・社風との相性」が8割近く。評価する能力では、9割の企業が「コミュニケーション能力」をあげる/株式会社学情のプレスリリース」
数年で辞めると根性がない、忍耐力不足と見なされる可能性がある
「3年以内に辞める=忍耐力がない」という古い価値観を持つ採用担当者は、残念ながらゼロではありません。
「嫌なことがあったらまたすぐ辞めてしまうのではないか」という懸念を払拭できないと、選考で不利に働くことがあります。特に退職理由が「人間関係」や「労働環境への不満」だけに終始してしまうと、根性がないというレッテルを貼られやすくなります。
しかし、現代の若手層において、より良い条件や環境を求めるのは当然の動きでもあります。初めて勤務した会社で現在も働いている若年労働者の割合は55.5%に留まっており、約半数近くが入れ替わっているのが実態です。
大切なのは、単なる逃げの退職ではなく、自分のキャリアを真剣に考えた上での「前向きな決断」であることを論理的に説明し、採用側の不安を解消することです。
参照:「若年正社員の定着のために、「労働時間の短縮・有給休暇の積極的な取得奨励」を実施している事業所が大幅に増加/独立行政法人労働政策研究・研修機構」
第二新卒の転職は厳しいのか…

実は、企業の8割、大企業では9割の企業が第二新卒を採用予定だと回答している
「第二新卒は厳しい」なんていうのは昔の話になりつつあります。日経ビジネス(2025年8月)によると、従業員1,000人以上の大企業のなんと87.9%が採用に意欲的。新卒時は狭き門だったあの大手が、今は「即戦力予備軍」としてあなたを求めています。
市場環境を正しく理解すれば、むしろ今は第二新卒にとって売り手市場の絶好の機会であると言えるでしょう。
参照:「第二新卒、大企業の9割近くが採用予定 採用難・離職者増で熱視線/日経ビジネス」
しっかり対策すれば、より好条件での転職が第二新卒としてできる
市場が活況であっても、何の準備もなしに成功するわけではありません。しかし、適切な対策を講じれば、年収アップや労働環境の改善を実現することは十分に可能です。
第二新卒の強みは、一度社会に出たことで「自分に足りないもの」や「本当にやりたいこと」が明確になっている点にあります。その気づきを活かして、徹底的な自己分析と企業研究を行いましょう。
厚労省の調査でも、30代前半までの転職者の約45%が「賃金アップ」に成功しています。適切な準備さえすれば、年収を上げながら環境を変えることは、決して夢物語ではありません。
参照:「令和5年雇用動向調査 転職入職者の状況/厚生労働省」
第二新卒として転職するのがもったいないケース

入社してすぐに、会社についてよく知らないまま退職を判断している場合
入社後数ヶ月で「この会社は自分に合わない」と結論付けてしまうのは、非常にもったいないケースです。
研修期間や配属直後の慣れない時期は、誰しもストレスを感じるものです。組織の全容や仕事の本当の面白さは、ある程度の期間を経験して初めて見えてくることも少なくありません。
会社の実態を十分に理解しないまま辞めてしまうと、次の職場でも同じような壁にぶつかった際に、再び早期離職を繰り返すリスクが高まります。
今の不満が「どこへ行っても起こりうるもの」なのか、「その会社固有の問題」なのかを冷静に見極める時間が必要です。焦って決断を下す前に、まずは今の環境でできる限りの情報収集と適応する努力をしてみることをお勧めします。
やりたいことやキャリアプランが分からないまま、なんとなく転職しようとしている場合
「今の仕事が面白くないから」「なんとなく将来が不安だから」といった曖昧な理由での転職も、失敗しやすい典型例です。
明確な目的がないまま転職活動をしても、面接で説得力のある志望動機を語ることはできません。また、運良く内定を得られたとしても、入社後に「思っていたのと違う」というミスマッチを引き起こす可能性が非常に高いです。
自分が何を成し遂げたいのか、どのようなスキルを身につけたいのかというキャリアプランが欠如していると、転職を繰り返す「ジョブホッパー」になりかねません。
まずは自分自身の価値観を整理し、目指すべき方向性を定めることが、後悔しない転職への第一歩です。
現職での成功体験・実績を積む直前で辞めてしまう場合
仕事の成果が出始める時期に差し掛かっているのに、その手前で辞めてしまうのは大きな損失です。
第二新卒の転職であっても、面接では「これまでに何を成し遂げたか」というエピソードが求められます。たとえ小さなことでも、自分なりに工夫して成果を出した経験があれば、それは強力な自己PRの材料になります。
「もう少し踏ん張ればプロジェクトが完了する」「あと一歩で目標を達成できる」というタイミングであれば、その実績を携えてから転職活動を始めたほうが、市場価値は格段に高まります。
成功体験は自信に繋がるだけでなく、転職先での再現性を証明する証拠にもなります。今投げ出すことが、将来の選択肢を狭めていないか、一度立ち止まって考えてみてください。
他の会社がなんとなく良く見えて転職しようとしている場合
隣の芝生は青く見えるものです。SNSや友人からの話を聞いて、「あっちの会社は自由で楽しそう」「給料が良さそう」と、表面的な情報だけで判断するのは危険です。どんなに輝いて見える企業にも、必ず特有の課題や厳しい側面が存在します。
特に、具体的な比較軸を持たずにイメージだけで動いてしまうと、現職の良さに気づくのは辞めた後になってしまいます。
例えば福利厚生や労働条件についても、企業規模や業界によって実態は様々です。イメージに流されるのではなく、今の会社で改善できることはないか、本当に他社に移らなければ解決できない不満なのかを、客観的なデータや事実に基づいて精査することが大切です。
第二新卒での転職を成功させるためのポイント
退職理由をネガティブにせず、未来への意欲に変換する
面接で必ず聞かれる退職理由は、伝え方が最も重要なポイントです。
「残業が多かった」「上司と合わなかった」という事実はあっても、それをそのまま伝えるとネガティブな印象を与えてしまいます。これらを「業務フローの見直しを提案するなど改善に努めましたが、構造的な要因で困難でした。限られた時間で最大の成果を出すことを重視する御社でこそ、私のタスク管理能力を活かし貢献したいと考えています」といった、未来への意欲に変換して伝えましょう。
採用側は、あなたが過去にどうだったかよりも、自社でどう活躍してくれるかを知りたがっています。不満を原動力に変え、「その課題を解決するために御社を選んだ」という一貫性を持たせることで、退職理由はポジティブな志望動機へと昇華されます。
後ろ向きな「逃げ」ではなく、理想のキャリアに近づくための「攻め」の姿勢を見せることが成功の秘訣です。
小さくても数字や成果を言語化する
第二新卒には大きな実績は求められませんが、日々の業務にどう向き合ってきたかを客観的に示す必要があります。そこで有効なのが「数字」を用いた言語化です。「営業を頑張りました」ではなく「目標達成率を105%に引き上げた」といった具体的な数値を入れることで、話の信頼性が一気に増します。
また、周囲との関わり方も重要です。厚生労働省の「令和5年若年者雇用実態調査」によると、企業が重視するのは「コミュニケーション能力(66.9%)」や「マナー・社会常識(58.1%)」です。
単なる作業実績だけでなく、チーム内での役割を数字や具体的なエピソードを交えて話せるように準備しておきましょう。
企業への真摯な態度とビジネスマナーを徹底する
第二新卒は「ポテンシャル採用」の側面が強いため、第一印象が合否を大きく左右します。挨拶、言葉遣い、身だしなみ、メールの返信速度など、社会人としての基本動作が完璧であることは大前提です。
「まだ若いから」という甘えは禁物です。新卒とは異なり、一度社会に出た経験があるからこそ、マナーへの要求水準は高くなります。
真摯な態度は、入社意欲の高さとして伝わります。面接の場だけでなく、受付から退室まで、常に企業の社員に見られているという意識を持ちましょう。
清潔感のある服装や丁寧な受け答えを徹底することで、「この人なら安心して任せられる」という信頼を勝ち取ることができます。
その企業でなければならない理由を明確にする
「どこでもいいから今の会社を辞めたい」という空気は、面接官にすぐに見透かされます。
数ある企業の中で、なぜその会社なのか、なぜその職種なのかという固有の理由を明確にする必要があります。企業の経営理念や事業内容、競合他社との違いを徹底的に調べ上げましょう。
最近は、企業側もミスマッチを防ぐために慎重になっています。調査結果によれば、企業が未経験者に求めるのは「自社に馴染めるか(79.1%)」という点です。
その会社の文化やビジョンに共感し、自分がそこでどのように成長し、貢献したいのかを具体的に語ることで、「この会社で長く働いてくれそうだ」という安心感を与えることができます。
参照:「業界・職種未経験者の採用で重視するポイントは「人柄・社風との相性」が8割近く。評価する能力では、9割の企業が「コミュニケーション能力」をあげる/株式会社学情のプレスリリース」
1社目の愚痴や悪口を退職理由として話さない
どんなに現職に問題があったとしても、1社目の批判を口にするのは絶対に避けましょう。愚痴を言う候補者は、「自省ができない」「他責思考が強い」と判断され、採用リスクが高いとみなされます。たとえ事実であっても、それを面接の場で話すことはあなたにとってマイナスにしかなりません。
もし厳しい状況について触れざるを得ない場合は、感情を排して客観的な事実のみを簡潔に述べ、すぐに「そこから何を学び、次はどうしたいか」という前向きな話に切り替えてください。
不遇な環境さえも成長の糧にするタフさと、プロフェッショナルとしての振る舞いを見せることが、面接官に好印象を与えるポイントです。
【そのまま使える】第二新卒の退職理由の例文8選
残業が少ない職場に行きたい場合
「現職では月平均60時間以上の残業が常態化しており、日々の業務をこなすことに精一杯になっていました。もちろん、与えられた役割は責任を持って果たしてまいりましたが、より効率的に成果を出し、自己研鑽の時間も確保しながら、長く専門性を磨いていきたいと考えるようになりました。
御社の『限られた時間で最大の結果を出す』という生産性を重視する姿勢に強く共感しています。これまでに培ったスピード感を持って業務を完遂する力を活かしつつ、心身ともに充実した状態で、より質の高い仕事を提供していきたいと考えております。」
単純作業から離れ、裁量権を持って仕事がしたい場合
「正確性が求められる業務でミスゼロを継続してきましたが、『もっとこうした方が良い』という改善案を実行するところまで担いたい思いが強くなりました。若手から裁量を渡してくださる御社で、指示待ちではなく自走できる人材として成長したいです。」
福利厚生や安定が欲しい場合
「現職ではスピード感のある環境で、マルチタスクをこなす柔軟性を養うことができました。この経験を活かしつつ、今後はより腰を据えて、専門性を中長期的に深めていきたいという志向が強まっております。
貴社のように、社員が長く安心してキャリアを形成できる基盤が整った環境でこそ、目先の業務だけでなく、数年先を見据えた組織への貢献に全力を注げると確信いたしました。安定した環境を自身の成長の土台とし、そこで得た安心感をさらなる挑戦への活力に変えることで、貴社の持続的な発展を支える一助となりたいと考えております。」
給与を上げたい場合
「現職では目標達成に向けて真摯に取り組み、着実に成果を出すプロセスを学びました。今後は、個人のパフォーマンスや生み出した成果が、組織からの評価として明確に還元される環境に身を置くことで、より高い自己規律を持って働きたいと考えております。
自身の市場価値を客観的な指標で捉え、それを向上させていくことが、結果として貴社の利益拡大に直結するという考えに強く共感いたしました。正当な評価をモチベーションの源泉とし、常に高い目標を掲げて自己成長を止めることなく、貴社の期待を上回る成果を出し続ける所存です。」
会社の規模(ネームバリュー)が欲しい場合
「現職では地域密着型のビジネスを通じて顧客との信頼関係を築く術を学びました。一方で、より広範な影響力を持つ大規模なプロジェクトに携わりたいという目標が芽生えました。大きな組織だからこそ可能な、社会にインパクトを与える仕事に挑戦したいという思いが強くなっています。
大規模なリソースとネットワークを持つ御社で、より多角的な視点からビジネスを捉え、自身の可能性を広げていきたいと考えています。中小規模の組織で培った、一人一人の顧客に深く寄り添う姿勢を忘れず、御社の看板を背負って責任ある仕事に取り組む所存です。」
教育体制が整っているところで働きたい場合
「現職では実戦を通じて自ら課題を見つけ、解決する自走力を身につけることができました。この現場経験をベースにしつつ、今後は体系化されたメソッドや高度な専門知識を吸収することで、より精度の高い付加価値を顧客に提供したいと考えております。
貴社のように、個人の能力を最大限に引き出す文化を持つ組織で、基礎から応用まで徹底的に磨き上げ、一刻も早く専門家として自立することを目指します。単に『教わる』という姿勢ではなく、自ら積極的に知見を深め、得たスキルをいち早く実務で還元することで、組織の戦力として貢献したいと考えております。」
綺麗でおしゃれなオフィスで働きたい場合
「私は、働く空間のあり方がチームの創造性や業務の生産性に直結すると考えております。現職では対面でのコミュニケーションを大切にしてまいりましたが、さらに一歩進んで、活発なアイデア共有や偶発的な議論が生まれやすい環境で働きたいという思いを強くしました。
貴社のような、社員が最大限のパフォーマンスを発揮できるよう設計された機能的なオフィス環境は、私の目指す『スピード感のある共創』を実現する理想の場所だと感じています。洗練された環境に身を置き、プロフェッショナルとしての自覚をより高めることで、高い士気を持ってチームの目標達成に寄与したいです。」
残業代や各種手当がきちんと支給される会社で働きたい場合
「現職では、限られたリソースの中で責任を持って役割を全うする忍耐力と完遂力を磨いてまいりました。今後は、組織としてのルールや管理体制がより透明性を持って運用されている環境で、規律を持って職務に励みたいと考えております。
法令遵守の意識が高く、社員の貢献に対して誠実に向き合う貴社の姿勢に深く感銘を受けました。クリーンで信頼関係の厚い組織文化の中でこそ、私自身も迷いなく業務に没頭し、一分一秒を大切にした密度の高い仕事を追求できると確信しております。自身の誠実な働きを通じて、貴社の健全な組織運営を支える一員でありたいと考えています。」
第二新卒としての転職を考えているならZキャリア
あなたのキャリアプランをヒアリングして、ピッタリの求人をご紹介します
Zキャリアでは、これまでの職歴やスキルはもちろん、あなたが将来どのようになりたいかという想いを丁寧にヒアリングします。
自分一人では気づけなかった強みを引き出し、数ある求人の中から、未経験からでも挑戦できる、あなたの価値観にマッチした企業を厳選してご紹介します。
相談したからといって、必ず転職しなければならないということはございません
「今の状況で転職すべきか迷っている」という段階でのご相談も大歓迎です。客観的な市場価値や、現職に留まる場合のメリット・デメリットを整理するお手伝いをします。
無理な勧誘は一切行いませんので、まずはあなたの「これから」を一緒に考えるパートナーとして、お気軽にご活用ください。