履歴書の通勤時間の書き方を解説！通勤時間が不明な場合の対処法も紹介します

履歴書の通勤時間の書き方

ドアtoドアでかかる片道の所要時間を記載

履歴書に記載する通勤時間は、自宅の玄関ドアを出てから、会社のオフィスのドアに到着するまでにかかる片道の時間を指すのが一般的です。

これには、自宅から駅までの徒歩時間、電車の待ち時間、乗り換えにかかる時間、そして目的地の駅からオフィスまでの徒歩時間など、移動に関わるすべての時間を含める必要があります。単に電車の乗車時間だけを書くのではなく、実際に毎日通勤する際にかかるであろう現実的な時間を算出することが重要です。採用担当者はこの情報をもとに、応募者の通勤による身体的な負担や、それに伴う業務パフォーマンスへの影響を考慮するため、正確な申告を心がけましょう。

最短時間を記載

通勤に利用できる経路が複数ある場合は、その中で最も早く到着できるルートの所要時間を記載するのが基本です。

例えば、乗り換えは多いものの所要時間が短いルートと、乗り換えは少ないが時間がかかるルートが存在する場合、前者の時間を記入します。ただし、ラッシュ時を避けられる早朝や深夜帯など、非現実的な時間帯を基準に算出するのは避けましょう。自分が実際に通勤するであろう平日の朝の時間帯を想定して、乗り換え案内アプリなどで検索することが大切です。合理的かつ現実的な範囲での最短時間を記載することで、計画性をアピールすることにもつながります。

通勤時間は5分単位で記載

通勤時間を算出したら、1分単位で細かく書くのではなく、5分単位に切り上げて記載するのが一般的なマナーです。例えば、計算上の所要時間が「38分」だった場合は「40分」と記入します。「41分」の場合も同様に「45分」とします。このように少し余裕を持たせた時間を記載することで、多少の電車の遅延など、予期せぬトラブルがあっても時間通りに到着できるという印象を与えられます。採用担当者も、きっちりとした数字よりも、むしろ現実的な範囲で余裕を持った申告がされているかを評価します。細かすぎる数字は神経質な印象を与えかねないため、分かりやすくまとめるのがおすすめです。

通勤に使用する交通手段も記載

通勤時間の欄には、算出した所要時間とあわせて、利用する主な交通手段も明記しましょう。「電車・バス」や「電車、徒歩」のように具体的に記載することで、採用担当者が応募者の通勤ルートをより明確にイメージできるようになります。これは、交通費の概算や、悪天候時などにおける通勤リスクを会社側が把握する上でも役立ちます。もし、自動車やバイク、自転車での通勤を希望する場合は、その旨も記載しますが、事前に会社が許可しているかを確認しておくことが必須です。正確な情報を提供することで、入社後のミスマッチを防ぐことにもつながります。

最短時間を記載する際の注意ポイント

非現実的な乗り換えは避ける

最短時間を記載する際、乗り換え検索アプリなどで表示される極端に短い乗り換え時間は避けるべきです。例えば、アプリ上で「乗り換え2分」と表示されても、大規模な駅でのホーム間の移動や、朝のラッシュ時の混雑を考慮すると、現実的ではないケースが多くあります。実際に自分が無理なく移動できる、余裕を持った乗り換え時間を設定しましょう。

非現実的な計画に基づいた通勤時間を申告してしまうと、計画性に欠ける、あるいは遅刻のリスクが高い人材だと判断されかねません。自身の信頼性を損なわないためにも、地に足のついた、実現可能な最短時間を記載することが重要です。

新幹線・特急の利用についてはいったん在来線利用の時間を記載する

遠方からの応募で、新幹線や特急の利用を想定している場合でも、履歴書にはまず在来線を利用した場合の通勤時間を記載するのが一般的です。理由として、新幹線や特急の利用には高額な交通費がかかり、その支給については企業の通勤手当規定によって判断が異なるためです。多くの企業では通勤手当に上限額が定められています。

まずは在来線での通勤時間を申告し、面接の段階で「入社後は、自己負担も考慮の上で新幹線の利用を検討しております」などと相談するのがスムーズな進め方です。備考欄に「※新幹線利用の場合の所要時間は約◯分です」と補足するのも良いでしょう。

通勤時間がわからない場合の対処法まとめ

引っ越しをしていない場合は「通勤時間:未定」または「転居予定」と記載

現在住んでいる場所が勤務地から遠く、採用が決定したら引っ越しを考えている場合、現住所からの通勤時間を記載しても意味がありません。このようなケースでは、通勤時間の欄には正直に「未定」または「転居予定」と記載しましょう。

さらに、備考欄や本人希望欄に「採用いただきました際には、貴社規定に従い、通勤可能な範囲へ速やかに転居いたします」といった一文を添えるのが効果的です。これにより、採用担当者は通勤に関する懸念を抱くことなく選考を進められます。単に空欄にするのではなく、入社への強い意欲と誠実な姿勢を明確に伝えることが重要です。

新卒の場合は「転居予定」または備考欄に採用されたら転居する旨を記載

地方在住の学生が都心部の企業に応募する場合など、新卒の就職活動では、現住所と勤務予定地が離れていることは一般的です。この場合も、正直に転居の意思を示すことが大切です。履歴書の通勤時間欄には「転居予定」と記載し、本人希望欄などに「採用が決定いたしましたら、勤務地近隣へ転居する予定です」と書き添えましょう。

採用担当者は、学生が就職を機に生活拠点を移すことに理解があります。そのため、状況を正直に伝えて働く準備ができていることをアピールすれば、通勤距離が選考で不利に働くことはありません。むしろ計画性や入社意欲の高さを示す良い機会となります。

勤務地が未定の場合は「貴社指定に従います」または「未定」と記載

応募する企業に複数の支店や事業所があり、選考段階で配属先が確定していない求人も多くあります。この場合、応募者側で通勤時間を算出することは不可能です。そのため、通勤時間の欄には「貴社規定に従います」または「未定」と記載するのが適切な対応です。

これは会社の決定に柔軟に対応できる姿勢を示すことにも繋がります。もし本人希望欄などがあれば、「配属先の決定後、通勤可能な場所へ転居も可能です」などと補足すると、より丁寧で前向きな印象を与えられます。勤務地がどこであっても貢献したいという意欲を伝えることで、採用担当者に安心感を与えることができます。

通勤時間の調べ方

通勤手段を指定されている場合はルール内に収める

企業によっては通勤手当の支給規定などに基づき、利用できる交通手段や経路を指定している場合があります。例えば、「公共交通機関の利用を原則とする」「会社が認定した経路のみ」といったルールです。求人情報や応募要項に記載がある場合は、必ずそのルールに従って通勤時間を算出しましょう。

指定された方法で計算した結果、通勤時間が長くなったとしても、正直にその時間を記載することが重要です。会社のルールを無視して独自のルートで時間を申告すると、規則を守れない人物だと判断されかねません。事前にしっかりと確認し、会社の指示に従う姿勢を示しましょう。

地図アプリで検索する

最も手軽で一般的な通勤時間の調べ方は、地図アプリを活用する方法です。自宅の住所と勤務先の住所を入力するだけで、公共交通機関、自動車、徒歩、自転車といった様々な移動手段ごとの所要時間と最適なルートを瞬時に検索できます。

特に、出発時刻や到着時刻を指定して検索する機能を使えば、朝のラッシュアワーなどを考慮した、より現実的な通勤時間を把握することが可能です。自宅から最寄り駅、駅からオフィスまでの徒歩時間も自動で計算してくれるため、ドアtoドアの時間を正確に知りたい場合に非常に便利です。

経路検索アプリで検索する

電車の乗り換え情報をより詳しく、正確に知りたい場合には、「乗換案内」などの経路検索専門のアプリがおすすめです。これらのアプリは、鉄道会社の運行情報とリアルタイムで連携していることが多く、遅延や運休といった情報も反映した検索が可能です。

また、乗車料金や定期代、乗り換えに便利な車両やホーム情報まで詳細に表示してくれるため、非常に精度の高い通勤シミュレーションが行えます。「早い順」「安い順」「乗換回数が少ない順」など、様々な条件でルートを比較検討できるので、自分にとって最も合理的で負担の少ない通勤方法を見つけ出すのに役立ちます。

社内で指定されたツールやサイトがある場合はそれを使用する

企業によっては、交通費精算システムと連動した、特定の経路検索ツールやウェブサイトの使用を就業規則で定めていることがあります。これは、全社員の交通費を公平かつ正確に管理するための措置です。もし応募の段階で、企業側から特定のツールを使用するよう指示があった場合は、必ずその指示に従って通勤時間を算出しなければなりません。

たとえ普段使っているアプリの結果と異なっていても、会社が公式に採用しているツールの結果が正となります。会社のルールを遵守する姿勢は、社会人としての基本であり、採用選考においても評価されるポイントです。

マイカー・バイク・自転車通勤を希望する場合の確認

会社から許可されているか

マイカーやバイク、自転車での通勤を希望する場合、まず大前提として、会社がその通勤方法を許可しているかを確認しなければなりません。特に都心部の企業では、駐車場や駐輪場の確保が難しいことや、事故発生時のリスク管理の観点から、公共交通機関での通勤を原則としているケースが少なくありません。求人情報や企業のウェブサイトで確認するか、面接の際に直接質問してみましょう。

許可されていないにもかかわらず、それを前提とした通勤時間を記載すると、ルールを守れない人物という印象を与えかねません。許可されている場合でも、ガソリン代の支給規定や任意保険の加入条件など、細かなルールがないか確認が必要です。

会社の駐車場・駐輪場の有無

マイカーやバイク、自転車での通勤が許可されていても、次に確認すべきは会社に専用の駐車場や駐輪場が用意されているかという点です。もし専用の設備がない場合、近隣の月極駐車場や駐輪場を自分で契約する必要があり、その費用は自己負担となるのが一般的です。駐車・駐輪場の有無と利用料金は、日々のコストに直結する重要な問題です。

また、会社に設備がある場合でも、従業員全員分が確保されているとは限らず、利用には申請や抽選が必要なケースもあります。選考が進んだ段階で総務担当者に問い合わせるか、面接の場で確認するのが確実でしょう。これらの条件を踏まえた上で、現実的な選択肢かどうかを判断することが大切です。

通勤時間で採用担当者が見ているポイント

心身の負担と業務パフォーマンス

採用担当者が通勤時間を確認する最も大きな理由の一つは、応募者の心身にかかる負担を推測するためです。毎日の通勤時間が長すぎると、睡眠時間の不足や慢性的な疲労につながり、日中の集中力や業務効率の低下を招く恐れがあります。

特に、満員電車での長時間の移動は大きなストレスとなります。企業としては、社員に常に心身ともに健康な状態で、最高のパフォーマンスを発揮してほしいと考えています。そのため、通勤時間が極端に長い応募者に対しては、「入社後、継続して元気に働き続けてくれるだろうか」という懸念を抱く可能性があるのです。

継続勤務の可能性/早期退職のリスク

通勤時間の長さは、社員の定着率、すなわち早期退職のリスクと密接に関連していると考えられています。仕事内容や人間関係に満足していても、「毎日の通勤が辛い」という理由が、退職の引き金になることは少なくありません。企業にとって多大な時間とコストをかけて採用・育成した人材が短期間で辞めてしまうのは大きな損失です。そのため、採用担当者は、応募者が無理なく通勤を継続できるかどうかを慎重に見極めています。通勤時間が長い場合、その負担を上回るほどの入社意欲や覚悟があるかどうかが問われることになります。

緊急時の対応力

職種によっては、業務時間外や休日にシステムトラブルや顧客からのクレームなどが発生し、急遽オフィスへの出社を求められるケースがあります。

例えば、インフラエンジニアや顧客対応の責任者などがこれに該当します。このような職務では、会社からの距離が近いほど、緊急時に迅速な対応が期待できます。採用担当者は、履歴書の通勤時間から「いざという時、どれくらいの速さで会社に駆けつけられるか」という危機管理能力を測っています。もちろん、すべての職種でこれが重視されるわけではありませんが、緊急対応の可能性があるポジションでは、通勤時間が短い方が有利に働くことがあります。

遅刻・欠勤のリスク

通勤時間が長く、乗り換え回数が多いほど、人身事故による電車の遅延や運転見合わせといった交通トラブルに遭遇する確率は高まります。これは本人の責任ではありませんが、結果として遅刻や欠勤につながるリスク要因と見なされる可能性があります。採用担当者は応募者の通勤経路と所要時間から、日々安定して定時に出社できるかどうかを判断しています。もちろん、多少の遅延は誰にでも起こりうることですが、構造的に遅刻のリスクが高いと判断されると、自己管理能力に疑問符が付くこともあり得ます。信頼性を損なわないためにも、現実的な通勤時間の申告が重要です。

交通費がどれほど必要か

通勤時間は、会社が従業員に支払う交通費の額に直接結びつきます。ほとんどの企業では通勤手当を支給していますが、その額には月額上限が設けられているのが一般的です。採用担当者は、履歴書に記載された情報から、その応募者を採用した場合にかかる交通費のコストを概算しています。通勤時間が長く、交通費が高額になる場合、企業の経費負担はそれだけ大きくなります。

スキルや経験が同程度の応募者が複数いた場合、採用コストの観点から、交通費がより安い応募者が有利になる可能性は否定できません。特にコスト管理に厳しい企業では、シビアに見られるポイントです。

家が遠くて通勤時間が長いと不利になる？

確かに通勤時間が短い方が有利かもしれない

正直にお伝えすると、応募者のスキルや経験といった他の条件が全く同じであれば、通勤時間は短い方が選考で有利に働く可能性が高いのは事実です。これまで解説してきたように、企業は通勤時間の長さから「従業員の健康への影響」「早期退職のリスク」「交通費のコスト」などを懸念します。通勤時間が短い応募者はこれらの懸念材料が少ないため、採用担当者に安心感を与えます。

一般的に、通勤時間の許容範囲は片道90分がひとつの目安とされており、これを超えると不利になる可能性が出てくると言われています。しかし、これはあくまで一般論に過ぎません。

ただ、より大事なのは志望動機や今までの経験

通勤時間が長いというハンディキャップは、あなたのスキル、経験、そして仕事に対する熱意で十分にカバーできます。企業が最終的に求めるのは、自社の成長に貢献してくれる人材です。通勤時間が長くても、「この人を採用したい」と採用担当者に強く思わせるだけの専門性や実績があれば、通勤時間は決定的な問題にはなりません。

面接の場では、通勤時間が長くても業務パフォーマンスに影響がないこと、体調管理を徹底する覚悟があることを具体的に伝えましょう。「通勤時間を資格の勉強に充てる」など、時間を有効活用するポジティブな姿勢を示すのも効果的です。

不利になるかどうかを気にして虚偽報告をしないようにしよう

選考で不利になるかもしれないという不安から、事実よりも短い通勤時間を記載することは絶対にやめましょう。これは経歴詐称という重大な不正行為にあたります。通勤経路は、内定後に交通費を申請する際に必ず正確なものを提出するため、嘘は確実に発覚します。この虚偽申告が原因で、信頼を失い、最悪の場合は内定取り消しや懲戒解雇といった事態を招きかねません。

一時しのぎの嘘で得られるメリットよりも、失うものの方がはるかに大きいのです。たとえ不利になる可能性があったとしても、正直に事実を伝え、誠実な姿勢で選考に臨むことが、結果として良いご縁に繋がります。

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